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今、理学療法士が起業し地域活動するために必要なこと (1)2018.09.24

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文:伊東浩樹  理学療法士・ NPO法人 地域医療連繋団体.Needs 代表理事

リハビリテーション専門職と呼ばれる理学療法士は、年々増加傾向にあり、近年では、病院や施設以外でも需要が高まっています。なかでも注目すべきなのが、地域医療への参入です。
私は、福岡県で理学療法士として活動しながら、臨床現場で働いたあと「皆で支え合う地域医療の実現」を目指して、医師や看護師らを含めたメンバーでNPO法人を起業、従事しています。
理学療法士としてのこれからを考える際の参考として、私自身が地域で活動するなかで見えてきた課題や、これからも需要が増えると予想される地域での働き方について、具体的な事例をはさみながら2回に分けてお伝えします。

地域まるごと健康会議の様子

地域活動をするきっかけ

理学療法士として病院や施設に勤務するとき、患者さんは受傷、発症した後に外来受診や入院となり、その後、症状に合わせてリハビリテーションを実施していくという流れが一般的です。
理学療法士としての役割は果たしているものの、病院勤務時代に複数の患者さんから聞いた言葉がいつも頭の中をよぎっていました。
それは「もっと早く、こんな(医療的な)知識があれば、自分でも対処できたかもしれないね」というもの。リハビリテーションを繰り返すなか、理学療法士を含む今の医療資格者はこのまま病院や施設に勤務して完結する状況に満足していてよいのか、もっと「自分ごととして物事をとらえ」、地域に出て、広く医療知識の共有をするべきではないのかという気持ちが強くなっていったのです。

地域で活動するにあたって

しかし実際に、地域に出て何ができるのか、何をすべきなのかは悩みどころです。
理学療法士として地域医療に関する仕事をしようとした場合、地域に根付いたデイサービスセンターに勤務することや、訪問リハビリテーションが行える病院や施設に勤務すること、自身で健康予防教室を実施することなどが思いつくかもしれません。すでに多くの理学療法士が実践している地域活動であり、状況に合わせて密接に住民と関わることは可能でしょう。
しかし、さらに先を見た場合、これから改めて地域医療に関わっていこうとするのであれば、理学療法士として、その地域性を知ることが大切です。他職種の人たちを含めて、これまでその地域において、どんなことが実施されているのか、さらに自分たちはどんな風に協働できるのかを正確に把握しなければいけません。自分ひとりで何かを作り上げるのではなく、すでに地域で活動している同職種や他職種、住民といかに連携するかが重要となります。

今後、地域医療が必要となる理由

加えて、社会全体としてなぜ、地域医療が必要とされているかを理解しておくことも大切です。内閣府が発表した「平成28年版高齢社会白書」によると、高齢者が最期を迎えたい場所は「自宅」が54.6%と最も多くなっています。
しかし、実際に人が最期を迎える場所で一番多いのは「病院」の73.9%であり、「自宅」はたったの13%でしかありません(厚生労働省発表「平成28年人口動態統計の概況」より)。
高齢者の多くは、自身の暮らす地域で最期を迎えたいと願っており、地域医療の充実は政府が考える施策にとどまらず、地域住民全体の願いともいえるでしょう。

こうした現状を把握しておくことで、健康維持、向上を得意分野とする理学療法士が地域活動において何を求められるのかが見えてくるのではないでしょうか?
次回は、自身の活動内容から、実際に既存の地域活動とどのように結びつけて働いているのか、実例を踏まえてお伝えします。

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