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理学療法士・作業療法士の転職に生かせるスキル・資格とは?2020.07.30

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文:田口 昇平(作業療法士、福祉住環境コーディネーター2級)

理学療法士・作業療法士のなかにはスキルアップしたいと思っている方も多いはず。新たなスキルを身につければ患者さんに提供できる治療の幅が広がるばかりでなく、転職を考えたときにも有利になるでしょう。人事担当者は、強みを持つ療法士としてスキルや資格がある人材を採用しやすい傾向にあります。では、将来的に転職を有利に進めるためには、どのようなスキルや資格があれば良いのでしょうか? 理学療法士・作業療法士の転職に生かせるスキル・資格について、人事採用の視点から解説します。

理学療法士・作業療法士の転職に生かせるスキルとは?

「スキルアップ」と一口に言っても、理学療法士・作業療法士の場合は就職先によって求められるスキルが異なります。まずは、理学療法士・作業療法士に求められるスキルを職場別にお伝えしましょう。

急性期病院

急性期病院では、呼吸器・循環器の知識がある療法士が高く評価される傾向にあります。というのも、近年では安静による廃用症候群を予防するために、患者さんの病気やケガの病態に関わらず、発症・受傷後の早期離床が推進されているからです。
そうした背景から急性期病院では、療法士にも、呼吸器・循環器の状態を適切に管理したなかでの訓練とスキルが求められます。呼吸器や循環器の患者さんの診療に携わる機会が少ない方は、専門の講習会に参加しながら知識や治療技術を身につけることをおすすめします。しっかりとしたスキルを身につけられると、即戦力になる人材として転職時にも有利に働くでしょう。

リハビリ病院・介護施設

リハビリ病院や介護施設では、福祉用具や介護保険の知識、認知症の方に対する支援技術がある人材が重宝されます。国が提言した「地域包括ケア」の施策を受けて、医療機関からの早期退院、介護施設からの自宅復帰に力を入れている事業所が増えているからです。
患者さんや利用者さんが在宅生活を送るには、福祉用具や介護サービス、家族指導などの環境調整が大切です。生活しやすい環境や周囲のサポートがなければ、ご本人やご家族は自宅で安心して生活を送ることが難しくなるでしょう。このように、リハビリ病院や介護施設では、病気や障がいを抱えながら在宅生活を送るための環境調整ができる理学療法士・作業療法士が求められています。

理学療法士が取得したい資格

理学療法士・作業療法士として転職を有利に進めるためには、資格を取得するのも良いでしょう。専門的な資格を取得しておくと、採用担当者に自分が学んできた知識や技術をアピールしやすくなります。ここでは、採用側が求めている資格について紹介します。

福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障がい者を環境面からサポートする資格で、福祉用具や住宅改修の知識を重点的に学べることが特徴です。
たとえば、患者さんの自宅の壁に手すりを設置するとしましょう。この場合、住宅改修を依頼された業者が手すりの設置工事をおこなうことになりますが、必ずしも理学療法士・作業療法士の提案通りに工事が施工されるわけではありません。というのも、強度がない壁には手すりを設置することができないといった制限があるからです。このように、手すりの設置ひとつとっても、壁の材質や梁(はり)の位置といった家屋構造の評価が必要です。福祉住環境コーディネーターの資格があれば、こうした家屋構造が評価できるため、患者さんに適切な住宅改修を提案できる存在となります。採用側にも、在宅支援に強い療法士として高く評価されるでしょう。

シーティング・コンサルタント

シーティング・コンサルタントは、車いすユーザーの身体機能や座位姿勢を評価しながら、患者さんの生活状況に適した車いすを提案する認定資格です。リハビリの現場では、食事や呼吸・褥瘡・移動能力の改善に、車いすの使い方が大きく影響していることが知られています。患者さんに適した車いすを提案するには、1)身体機能 2)ライフスタイル 3)生活環境 4)車いすの構造 5)介護方法の評価が必要ですが、患者さんの身体・生活状況に適した車いすを提案できる支援者は多くありません。
「むせ込みが減らない」「車いす上で姿勢が崩れる」などの問題で悩んでいる医療・介護従事者が非常に多いなか、シーティング・コンサルタントの資格保持者は、患者さんの車いす座位姿勢を総合的に支援できる人材として、医療機関や介護施設で重宝されます。

ケアマネジャー(介護支援専門員)

ケアマネジャーは、要介護者からの相談をもとに、ケアプランの作成や介護サービス事業者との連絡調整をおこなう専門職です。ケアマネジャーは、急性期病院やリハビリ病院に転職を検討している方に、特におすすめの資格といえます。
医療機関の理学療法士・作業療法士は、患者さんが退院後に利用できる介護サービスを考えながらリハビリを提供する必要があります。ケアマネジャーとして患者さんの利用できる介護サービスを想定することで、在宅復帰支援がおこないやすくなるでしょう。

認知症ケア専門士

認知症ケア専門士は、認知症の患者さんやご家族をサポートする専門資格です。内閣府の「高齢社会白書(平成29年版)」によると、2025年には高齢者の約5人に1人が認知症を患うと予測されています。
リハビリの現場でも、認知症の患者さんによる暴力・暴言や徘徊などが問題視されることがありますが、こうした問題行動は「BPSD(認知症の行動・心理症状)」と呼ばれ、ケアの仕方によって症状が軽減できるケースもあります。しかし、医療機関や介護施設のなかには適切なケアの方法がわからず、BPSDを示す患者さんの対応に悩んでいるケースも多いようです。こうした理由から、認知症ケア専門士の資格を保持していると、認知症のご本人とご家族をサポートできる人材として採用側に高く評価されます。

採用担当者は療法士の強みを知りたがっている

近年では、理学療法士・作業療法士の有資格者数が増えていることから、採用担当者も強みを持った人材を採用しやすい傾向にあります。理学療法士・作業療法士の基本的な臨床業務に加えて、他の療法士にはない専門分野をつくることができると、能力のある人材として自分をアピールしやすくなるでしょう。ただし、やみくもに知識や技術を身につければいいというわけではありません。理学療法士・作業療法士の場合、就職先によって求められるスキルは異なるもの。転職を見据えたスキルアップであれば、将来的に自分がどのような領域で活躍できる療法士になりたいかを考えてみることが大切です。
 
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