理学療法士で年収600万円は到達できる？年収を上げるための方法をご紹介

文：内藤 かいせい（理学療法士）

理学療法士として年収600万円に到達することは可能なのか、知りたい方はいませんか。結論からいうと年収600万円以上稼ぐのは可能ですが、決して簡単ではありません。年収を上げるためには、昇進や転職なども視野に入れておく必要があります。

この記事では、理学療法士で年収600万円になるための方法をご紹介します。どのような方法があるのかを知ることで、年収を上げる際にやるべきことが明確となるでしょう。

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理学療法士で年収600万円は可能？

冒頭でもお伝えしたとおり、理学療法士で年収600万円は達成可能ですが、決して簡単ではありません。ここでは、その理由について解説します。

理学療法士の平均年収は約444万円

令和6年度の賃金構造基本統計調査によると、理学療法士の平均年収は「約444万円」とされています。年収600万円を目指す場合、平均よりも150万円以上高い給与水準となるため、決して簡単な目標ではないことがわかるでしょう。
理学療法士は個人の成果が直接給与に反映されにくく、診療報酬制度の影響を受けやすい側面があります。そのため、勤務年数を重ねるだけでは大幅な収入アップは難しい傾向にあります。年収600万円を達成するためには、働き方を見直しつつ、キャリアアップや収入源の確保などの行動が必要になるでしょう。

50代で平均年収が600万円に到達する

理学療法士の年収は年齢を重ねるごとに上昇する傾向があり、その推移は以下の表のとおりです。

このように、50代後半になると平均年収が600万円近くに達することがわかるでしょう。年齢とともに年収が上がるのは、臨床経験が豊富になるだけでなく、後輩の育成やチームマネジメントなど、任される役割が変化するためです。長くキャリアを続けることで経験や専門性が評価され、年収600万円の到達につながるのです。

理学療法士で年収600万円を目指す方法

年収600万円を達成するにはただ働き続けるのではなく、計画的な行動も重要です。ここでは、理学療法士で年収600万円を目指す方法について解説します。

管理職になる

年収600万円を目指す方法として、現在の職場で管理職になることがあげられます。主任や科長などの役職に就くことで基本給の昇給に加え、役職手当が支給されるため、収入の向上が期待できます。ただし、管理職には臨床スキルだけでなく、以下のようなマネジメント能力が必要です。

これまでの臨床経験を活かしつつ、マネジメントスキルを磨いて管理職になれば、年収600万円の達成が現実的になるでしょう。

年収が高い職場に転職する

現在の職場で昇給が見込めない場合、年収が高い職場へ転職するのも有効な手段です。理学療法士の給与は働く場所や地域によって大きく異なるため、職場を変えるだけで収入アップが期待できます。
ここでは、年収が高い傾向にある職場をご紹介します。

訪問リハビリ

年収が高い傾向にある職場の一つが、訪問リハビリです。訪問リハビリはインセンティブ制度を導入している職場があるのが特徴で、給与の増加が期待できます。インセンティブ制度とは「成果に応じて追加報酬がもらえる仕組み」のことで、訪問リハビリでは訪問件数が一定数を超えた場合に手当が支給されます。そのため訪問件数を増やせば増やすほど収入が上がり、年収600万円を超えることも十分に可能です。
自分のペースで働きたい方や、臨床経験を活かして高収入を得たい方にとって、訪問リハビリはおすすめといえます。

養成校の教員

理学療法士の養成校で教員として働くことも、年収600万円を達成しやすい方法といえます。理学療法士の養成校には専門学校や大学などがあり、とくに大学教員は高待遇が期待できる職種です。助教や講師といった立場でも年収600万円を超えることは珍しくなく、教授へとキャリアアップすれば、さらなる収入増が見込めます。
ただし、教員になるには条件が必要で、一般的には5年以上の臨床経験に加え、場合によっては大学院の修士号や博士号が求められることもあります。教育や研究に興味がある方にとっては、安定した収入とやりがいを両立できるキャリアといえるでしょう。

自費リハビリ

自費リハビリ施設も、年収600万円を目指せる可能性があります。自費リハビリは保険適用外のサービスのため、提供する側が自由に料金を設定できるのが大きな特徴です。自費リハビリ施設では、脳卒中後遺症の改善やスポーツパフォーマンスの向上など、特定の分野に特化したサービスを提供していることも多いです。そのため、高い専門性や技術を持つ理学療法士であれば、その価値に見合った報酬を得られます。
職場によっては売上に応じたインセンティブ制度を導入している場合もあり、頑張り次第で収入を大きく伸ばせることもあるでしょう。

資格を取得する

資格の取得も、年収アップが期待できる方法の一つです。職場によっては特定の資格を取得した場合、資格手当が支給される制度が採用されています。さらに資格は自身の専門性を証明できるため、キャリアアップや転職の際に有利に働きます。理学療法士が取得する代表的な資格としては、以下のとおりです。

資格手当の額は職場によって異なるため、資格取得だけで年収が劇的に上がるケースは少ない可能性もあります。しかし、長期的なキャリア形成を見据えた自己投資として、資格取得を検討する価値は十分にあるでしょう。

副業をする

理学療法士の本業以外で収入を得て、トータルで年収600万円を達成する方法もあります。ここでは、本業以外の方法で年収600万円を目指す方法を解説します。

副業をする

本業以外で収入を上げる方法として、副業があげられます。理学療法士の資格を活かせる副業として、クリニックや訪問リハビリで非常勤として働く方法があります。こちらは本業と同じリハビリが仕事となるので、経験を活かしながら収入を増やせるでしょう。
そのほかにも、健康や医療に関する情報を発信するブログ運営やWebライターなど、パソコンだけではじめられる副業も人気です。自分のライフスタイルに合った副業を選ぶことで、無理なく年収アップを目指せるでしょう。
理学療法士におすすめの副業について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事：【理学療法士ライターが解説】理学療法士の副業でライターはおすすめ？メリットをご紹介

一般企業で働く

理学療法士から一般企業へ転職する方法も、年収600万円を目指せます。一般企業では、医療機関のように診療報酬制度による制約がありません。そのため、個人の成果や会社の業績が給与に直接反映されやすい傾向があります。
理学療法士の知識や経験を活かせる企業であれば、さらに高い給与を得られる可能性もあるでしょう。たとえば、医療機器メーカーや介護関連企業などがあげられます。これらの企業では臨床現場の経験を持つ人材として高く評価されやすくなります。臨床現場とは違う領域で高収入を目指したい方は、一般企業への転職もおすすめです。
一般企業で働くメリットや注意点については、以下の記事でも詳しく解説しています。

関連記事：理学療法士が一般企業で働くためには？おすすめの企業や転職時のポイントを解説

独立・開業する

独立・開業では、大幅な収入アップを見込める可能性があります。開業によって自分で事業を運営すれば、成果が直接収入に反映されるようになります。しかし、理学療法士の資格には開業権がない点に注意が必要です。そのため、理学療法士の知識を活かして開業したい場合は、整体院の経営やリハビリ専門デイサービスの運営などがあげられます。
事業が軌道に乗れば年収600万円はもちろん、それ以上の収入を得られるでしょう。独立・開業は経営者の知識やスキルが求められるため簡単ではありませんが、大きなリターンが期待できる選択肢といえます。

理学療法士で年収600万円は簡単ではないが達成は十分に可能

理学療法士で年収600万円は簡単ではなく、50代で到達できるレベルといえます。しかし、管理職への昇進や転職などの方法によって、早期から600万円を達成できる可能性も十分にあります。
また副業や独立など、本業とは異なる方法で収入アップを目指す方法もおすすめです。ぜひ今回の記事を参考にして、年収600万円を目指してみましょう。

参考

政府統計の総合窓口｜令和６年賃金構造基本統計調査
日本理学療法学会連合｜教員基準について

内藤 かいせい

理学療法士として回復期病院と訪問看護サービスに従事し、脳血管疾患や運動器疾患などの幅広い症例を経験する。リハビリで患者をサポートするとともに、全国規模の学会発表にも参加。 新しい業界にチャレンジしたいと決意し、2021年に独立する。現在はWebライターとして活動中。これまでの理学療法士の経験を活かして、医療や健康分野で多くの執筆・監修に携わっている。

監修：関 勇宇大（理学療法士）

2014年、理学療法士免許を取得。回復期リハビリテーション病院にて、脳血管障害患者を中心にリハビリテーション計画を立案し、早期社会復帰を支援。訪問リハビリでは、在宅療養者とその家族に対し、生活環境に即した個別支援を提供。臨床経験で培った専門的知見をもとに、現在は医療ライターとして活動。運動療法クラウドサービス『リハサク』では、運動メニューの解説・動画制作も担当し、医療と表現の両面から、実用性と信頼性の高い情報発信を行っている。