理学療法士の飽和時代を生き抜くために今からできること

公開日：2015.07.13　更新日：2015.07.22

1995年ごろから急速な増加傾向が見られる理学療法士。地域差はありますが、今後、市場における理学療法士の供給過多が生じることが考えられます。どんな時代でも必要とされる存在として、より質の高い理学療法士を目指し、将来性のあるキャリアプランを考えてみましょう。

スペシャリストを目指す

医療分野で働く理学療法士は今後、より高度で専門的な知識と経験が求められるようになります。循環器、運動器、呼吸器など、それぞれ特定の領域における技術を高めていきましょう。たとえば、循環器疾患を持つ患者さんには多疾患有病者が多く、運動療法においてリスクの層別化をしっかり見極める必要があります。評価技術を高めるためにも、知識だけでなく、臨床による経験が求められるでしょう。

また病院に限らず、理学療法士が求められる分野は多くあります。たとえば障害を持つ子どもの療育、地域住民の健康を保つための地域保健、健康維持や介護予防に取り組む行政機関などがあり、それぞれの分野に特化した知識を身につけるのもよいでしょう。そのほか、フィットネス施設での指導や、理学療法士を育成する講師として活躍する道も。ひとつの分野を掘り下げていくことで専門性が高まります。自分が得意とするものを見極めながら、スペシャリストを目指してみてはいかがでしょうか。

専門・認定理学療法士を目指す

日本理学療法士協会が主催する重点的人材育成事業のひとつである「専門・認定理学療法士制度」。理学療法士協会会員の新人教育プログラムを修了した人が、7つの専門分野（基礎理学療法、神経理学療法、運動器理学療法、内部障害理学療法、生活環境支援理学療法、物理療法、教育・管理理学療法)のいずれかひとつ以上に登録し、その分野における「専門・認定理学療法士」を取得できるというものです。
協会の主催する認定講習会や研修会に参加し、基準のポイントをクリアした人が認定される仕組みです。さらなる上級資格として発展する可能性もあり、将来性の高い制度として注目されています。

地域に貢献！　時代が求めるあり方へ

介護保険制度が導入された2000年前後から、介護領域に所属する理学療法士が増えています。今後、「3人に1人」が65歳以上、「5人に1人」が75歳以上になるといわれる超高齢社会において、厚生労働省が2025年を目途に推進しているのが「地域包括ケアシステム」の構築です。地域が主体となって進めるもので、住まい・医療・介護・予防・生活支援を一体的に提供するというもの。介護支援がより地域に密着し、その土地の患者層を理解した専門職が求められるでしょう。

先に述べた日本理学療法士協会の人材育成事業のひとつとして「地域ケア包括システムに関する推進リーダー制度」も設けられており、介護分野において理学療法を生かす資格として期待されています。加えて、ケアマネージャーの資格取得といったプラスアルファの努力をすることで、さらに地域が求める理学療法士として活躍できるでしょう。

世界に視野を広げる

世界理学療法連盟に所属する世界各国の理学療法士数を見ると、理学療法士が1000人を下回る国が42ヵ国もあります。日本理学療法士協会の統計「対人口割合の国際比較」によると、たとえば人口10万人に対して、日本では理学療法士が79.1人、アフリカでは2.3人という結果が出ているようです（参照：対人口割合の国際比較）。
日本にとどまらず、世界に活躍の場があることも視野に入れておきましょう。国によって勤務できる資格の条件が異なりますが、語学習得をはじめとする知識の習得を進めてみることもいいですね。