寝たきりを半分に、日慢協が「10カ条」- 武久会長「遠い将来、医療費も半分に減る」2016.11.21

セラピストプラス編集部からのコメント

日本慢性期医療協会（日慢協）は寝たきりの患者の数を半分に減らすための「10カ条」を発表しました。日慢協の武久洋三会長は「寝たきりが半分に減れば、遠い将来、医療費も半分に減る」と述べ、リハビリテーションの充実や患者の早期離床の重要性を訴えます。10カ条では、急性期病院における入院早期のリハビリの充実を掲げ、早期リハビリを提供できない病院に対しては、入院後20日までに患者を別の施設に移すことなどを提言しています。

　日本慢性期医療協会（日慢協）の武久洋三会長は17日に記者会見を開き、寝たきりの患者の数を半分に減らすための「10カ条」を発表した。武久会長は「寝たきりが半分に減れば、遠い将来、医療費も半分に減る」と述べ、リハビリテーションの充実や患者の早期離床の重要性を訴えた。【敦賀陽平】

　会見に先立つ理事会で、「日本の寝たきりを半分にしよう」をスローガンに今後、10カ条を日慢協の理念としていく方針を確認した。

　10カ条では、急性期病院における入院早期のリハビリの充実を掲げ、早期リハビリを提供できない病院に対しては、入院後20日までに患者を別の施設に移すことなどを提言している＝表＝。

　会見で武久会長は、「日本の急性期病院の入院後半は、外国に比べて極端に長い」と指摘し、入院日数が90日を超える脳卒中患者が慢性期病院に転院した場合、「（診療報酬の）リハビリの支給限度額は６カ月。あと３カ月しかリハビリは許可されない。ほとんど硬直しているような患者さんを歩けるようにするのは至難の業だ」と述べた。

　その上で、急性期病院に対して、入院早期からリハビリを行うとともに、それが困難な場合、他の医療機関へ早期に転送することを求めた。「これが日本の寝たきりを少なくする最大のポイントだ」とも語った。

　武久会長はまた、「急性期病院の入院期間を半分にして、リハビリをきちんとやり、離床させることで寝たきりが半分に減ったら、遠い将来、医療費も半分に減っていくだろう」と主張し、患者の離床を支援するため、リハビリスタッフや介護職員らによる「離床コーディネーター」の必要性を示した。

　さらに、武久会長は「積極的に治療をして、リハビリをどんどんやることで、日常に帰っていく人をできるだけ多くする。これがわれわれの仕事だということをもう一度、思い起こさせる意味もある」と述べ、今後の活動に向けた意欲を示した。

20161118-10