理学療法士と作業療法士の将来需要、3パターンで推計へ- 厚労省、分科会に算出方法提示2016.08.08

セラピストプラス編集部からのコメント

厚生労働省は理学療法士・作業療法士需給分科会で、将来の理学療法士（PT）・作業療法士（OT）それぞれの需要を推計する計算方法を提示しました。
「医療」と「介護」、「その他」の3分野に分け、現行のリハビリ提供体制を基準として推計は行われます。これを根拠に今後の計画が立てられることを考えると注目すべき数字となりそうです。
需要推計の結果は、10月ごろ開かれる次回会合で発表される予定です。

　厚生労働省は5日、医療従事者の需給に関する検討会の分科会に対し、医療や介護などに従事する理学療法士（PT）と作業療法士（OT）の将来の需給を推計する際の算出方法を示した。現在のリハビリ提供体制を基準として推計するもので、需要推計については、「上位」と「中位」、「下位」の3パターンを提示する方針を示した。【新井哉】

　この日に開かれた理学療法士・作業療法士需給分科会で、厚労省は需要と供給のそれぞれの推計方法を提示。PTとOTの需要推計については、「医療」と「介護」、「その他」の3分野に分けて推計するとした。

　医療の分野は、▽一般・療養病床の入院医療▽精神病床の入院医療▽外来医療▽在宅医療―の4つに分類し、一般・療養病床の入院医療については、「地域医療構想と整合性を保ちながらリハビリ需要の将来推計を行う」とした。

　精神病床の入院医療は、精神病床のリハビリ算定回数が精神病床数と比例して変化すると仮定。将来の人口構成の推移や近年の受療率の年次推移（変化率）などを反映させる方向性を示した。

　一方、介護分野に従事するPTとOTの推計は、「施設・居住系サービス」と「在宅サービス」に分けて行う方針を提示。需要数については「介護保険事業計画および介護人材需給推計の方法を参考に推計を行う」などとした。

　厚労省が示した算出方法について、分科会の委員からは「将来的に高齢者が増えていく中、高度急性期における理学療法士の必要性は高まるのか」といった質問や、推計に使う変化率などの詳しいデータの開示を求める意見が出た。委員の意見などを踏まえ、厚労省は10月をめどに開催予定の次回の会合で、それぞれの分野の需要推計を示す予定。

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