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国際福祉機器展HCR2016レポート テクノロジーがリハビリを革新する2016.11.18

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アジア最大級の福祉機器イベントとして定着している国際福祉機器展2016が今年も東京ビッグサイトで開催されました。2016年9月27日(水)~29日(金)の3日間で約11万3000人の来場があり、広い会場はどこのブースでもプレゼンテーションを熱心に聞く人たちであふれていました。

ICT、人工知能などの先端テクノロジーを採用

出展者数は約530社。車椅子、住宅設備、介護用品、自動車メーカーなどの出店のほか人工知能AIやセンサー、ロボットといったハイテク系のプレゼンテーションも目立っていました。それも大学研究室などによる参考出品ではなく、実証実験で手応えを得ている製品が多数。5年後にはそういった福祉機器がヘルスケアの常識を変えているかもしれません。

センサーデータでアセスメント精度を高める

株式会社インフィック・コミュニケーションズは自宅で暮らしている要介護高齢者を対象に開発した地域包括ケア対応型生活支援・見守りセンサー「ケアアイ」をプレゼンテーションしていました。
対象者の部屋に小型カメラを内蔵したセンサーボックスを仮設。温度や湿度、照度といった生活環境データや運動量などをモニターします。そして普段とは異なる生活を検知するとメールなどで連絡してくれるシステムです。
生活の様子を数値として記録するため、この記録を根拠に個別の支援計画が作成可能です。面接したときのコメントだけで「(対象者が)あまり運動していない」と推察するのではなく、客観的なデータからリハビリテーションを提案できるようになります。
これまでの在宅ケアは憶測や推察でアセスメントしていた部分がありましたが、このような記録があると利用者の主観ではなく、科学的な事実に基づいて判断できるようになります。生活課題に取り組むリハビリテーションの個別計画にもつながります。

株式会社インフィック・コミュニケーションズ
http://infic-c.net

ベテランPTの手技を数値化する

リハビリテーションの現場でも、臨床経験に頼っているところがあるのではないでしょうか。ストレッチの強弱など、施術の加減もその一つです。教科書的な解説はあっても、人間の身体は人それぞれなので、経験がものを言う世界でもあります。
産業用ロボットメーカーの株式会社安川電機は、下肢用リハビリロボット「LR2」を出展していました。モーションコントロール技術によって、中間速度の調整、保持時間の漸増、角度の漸増といった理学療法士の熟練した手技を再現する装置です。動作パターンは足関節、CPM、SLRなど6種類。可動範囲や速度範囲を数値入力し、そのデータに基づいて動作を開始します。

ポイントは細かな数値入力です。ベテラン理学療法士が患者ごとに最適な数値を設定できれば、職員の経験に左右されることなくリハビリの量や質の安定化を向上させることができます。省力や人材不足という発想ではなく、手技の数値化という視点から使うのです。どのような訓練をしてきたかが記録として数値で保存されているため、これまでの履歴からリハビリ計画を検討することもできるでしょう。

株式会社安川電機
http://www.e-mechatronics.com/cocoroe/

安全な食介助をサポートする

食事の経口摂取が自立生活を続けるときのポイントになるため、高齢者の介護では嚥下訓練が注目されています。しかし高齢者は誤嚥性肺炎が心配。そうした介護の場面では、株式会社ハッピーリスが開発した「ごっくんチェッカー」が活躍しそうです。
バンダナのように装着したマイクを使って、飲みこむときの音をスピーカーで確認しながら食事介助をすることができます。第27回「大田区中小企業新製品・新技術コンクール」でおおた福祉・医療賞(2016年)を受賞しています。

株式会社ハッピーリス
http://www.happyris.jp/

靴べら一個でお出かけの自立を保障する

最先端のテクノロジーを駆使していなくても、リハビリテーションや自立支援につながる優れた製品の出展も。パシフィックサプライ株式会社の「ヴェラ」は、麻痺など身体障害があり靴を履くことが難しい人のために開発された靴べらです。
セラピストなどがクリップ型の小さい靴べらをかかと部分にセットしておけば、座った姿勢のまま手を使わずに靴を履くことができます。かがむ動作がしにくい方であれば、自分でセットした靴をぽんと床に投げ置き、そのままスポンと履くことができる製品です。

パシフィックサプライ株式会社
https://www.p-supply.co.jp/

これから注目のテクノロジー

センサー技術は、これからのヘルスケアの常識を塗り替えるようなテクノロジーになるかもしれません。高齢者のお出かけ行動を職員に通知したり、転倒を予防するためのセンサーマットなどは福祉機器を多くの施設が利用しています。また地域包括ケアシステムに取り組むなか、高齢者が道に迷った際のサポートをするために、地域ぐるみで見守り機器の導入を検討するケースも各地にあります。
リスクマネジメントとしてセンサー機器を導入するケースが増えているなか、今年はアセスメント支援機器としてのセンサー機能にも注目です。

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