上司に退職の申し出を行い、日取りを決め、手続きを行うのが基本的な流れとなります。貸与物の返却や書類の授受などの手続きは現職の規則に従いましょう。

企業から内定が出て入社日を決める際、いつまでに退職するかが重要となります。速やかに直属の上司に退職の旨を伝え、退職日を決定した上で、手続きを開始しましょう。

1.　退職を申し出るのは1～1.5か月が基本

退職が決まった際はなるべく早く、遅くても希望する退職日の1～1.5か月前には直属の上司に伝えましょう。企業によっては、「退職届は何日前までに提出」などの規則が設けられているケースもあるため、事前確認が必要です。繁忙期や業務スケジュールなどを考慮したうえで、直属の上司に相談という形で時間を作ってもらい、会議室などの別室で話しましょう。

2.　退職日を決め引継ぎなどのスケジュールを組む

部署の忙しさなどの状況を踏まえて、退職日を決定し、後任者を交えながら引継ぎなどのスケジュールを組みましょう。あらかじめ、自身が担当している業務を洗い出しておくと話がスムーズに進みます。担当業務のマニュアル整備も行っておきましょう。なお、有休消化を行う場合も、無理なく引継ぎや手続きを実施できるよう計画を立てることが大切です。取引先への挨拶回りについても考えておきましょう。

3.　退職手続きについて把握しておく

退職の際は事前に退職届を提出することが必要です。社内規則を確認し、決められたタイミング、フォーマットで提出しましょう。また、退職日には備品を返却したうえで、会社から退職関連の書類を受け取ります。返却物をまとめておくほか、受け取る書類を把握し、必要なものは事前に請求しておきましょう。特に制服・作業着貸与のある会社では、クリーニング後に返却することを求められるケースもあるため、確認が必要です。

4.　退職日・最終出勤日にすることは？

退職日や最終出勤日には社内への挨拶を行うことが一般的です。また、健康保険被保険者証・社員証・カードキー・名刺・通勤定期券・経費で購入した物品・借りていたPCや携帯端末・書類・データをなどをすべて返却しましょう。一方で、会社から渡される書類には、源泉徴収票や離職票などが挙げられます。転職先が決まっている場合、離職票は必要ありません。雇用保険被保険者証や年金手帳については、会社が保管している場合のみ返却されます。