認知症対応、病院でロボットなど活用の動き- 顔認証システムで離院防止も2016.08.16

認知症の対応でロボットやICT（情報通信技術）を病院の内外で活用する動きが広がっている。認知症治療病棟で人型ロボットの効果的な利用法を探る医療機関も出てきたほか、顔認証で入院患者の離院を防止するシステムの導入や、外来時間以外でもタブレット端末で主治医らに連絡可能なコミュニケーションツールの研究も始まった。【新井哉】

■人型ロボットと会話、感情の変化を計測

独立行政法人国立病院機構鳥取医療センター（鳥取市）はこのほど、開所した認知症治療病棟で人型ロボット「Pepper（ペッパー）」や「PALRO（パルロ）」との会話などを通じて感情の変化を調べ、治療に効果的な利用法を探ることを明らかにした。患者にウエアラブル端末を装着して感情の変化を計測する。

同センターは、神経内科医師と精神科医師が連携し、多職種チームで治療する病棟を設置。認知症を治すのが目的ではなく、不眠や徘徊、暴力、介護への抵抗といった認知症に伴うトラブルを軽減し、自宅や施設での生活へ戻ってもらうことを目指す。

幻覚や妄想、夜間せん妄など認知症の周辺症状（BPSD）が著しく、看護が困難な患者に対しては、最長3カ月の入院期間中、その状態に合わせて生活機能・回復訓練の治療プログラムを行い、生活のリズムを整えるという。

ロボットを使った取り組みは、鳥取市のIT企業「LASSIC（ラシック）」との共同プロジェクトの一環。将来的には「自律搬送ロボット」の導入も検討中で、同センターは「病棟全体でIT化を進め、3年を目途に完成させたい」としている。

■患者にタブレット、医師との双方向性重視

認知症や軽度認知障害の人、その家族を対象にしたICT関連の研究も始まった。東大医学部附属病院と製薬会社エーザイ、調剤薬局・ドラッグストアを運営するココカラファインが共同で行うもので、クラウド環境を活用したコミュニケーションツール「わすれなびと」のパイロットスタディ（予備的臨床研究）に登録した患者とその家族にタブレット端末を貸与する。

東大病院で実施した画像診断や認知機能検査、血液検査などの結果については、次回の外来診療を待たずに閲覧が可能で、過去のデータと比較することもできる。患者と医師の双方向性も重視しており、例えば、外来時間外であっても「何度か（薬を）飲み忘れてしまっています。まとめて飲んでも大丈夫でしょうか」と患者から医師にメッセージを送り、「薬をまとめて飲むのは危険なのでやめましょう」といった助言も受けられる。

タブレット端末の起動時に一定の頻度でアンケートを表示。患者が答えた記録を次回の外来診療に役立てたい考えだ。また、患者から希望があれば自宅に薬剤師が訪問し、服薬支援も行うという。

■顔捕捉して登録者をリアルタイムで探知

認知症の高齢者が施設から出てしまうことを防ぐ取り組みも進んでいる。公立羽咋病院（石川県羽咋市）は、患者の顔認証技術を活用した離院事故予防システムを昨年導入した。

入院患者が安全・安心に療養生活を送れるようにする狙いがあり、出入口の監視カメラ（全12台）で顔を捕捉すると、登録者情報をリアルタイムで探知。通過時にアラート通知が届くため、スタッフが迅速に患者の安全確保を図ることも可能だ。

顔認証システムの製造販売メーカーなどによると、患者の顔で判別する方法は、従来の赤外線センサーや離床センサーに比べて精度の高い情報を伝達することが可能で、職員の負担軽減を図る観点から導入を検討する医療・介護施設が少なくないという。今後、ICTを活用したシステムやロボットの性能向上に伴い、医療・介護施設で認知症に対応可能なシステムを導入する動きが広がりそうだ。

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出典:医療介護CBニュース