理学療法士の求人は飽和状態！？　培った知識と技術を活かせる転職について

以前には、引く手あまたであった理学療法士の就職先。しかし、資格保有者数は増加の一途を辿り、医療機関での求人は飽和状態に近いです。同時に、福祉や介護現場をはじめ、幅広い選択肢が広がる昨今で、理学療法士が転職をする際に、どのような働き方が考えられるのでしょうか？

理学療法士の増加と求人の飽和

日本における理学療法士は、国家資格として1965年に厚生労働省により認定されました。その翌年1966年7月11日に理学療法士協会が誕生。当時、110名だった理学療法士協会会員数は、協会設立50年を迎えた2017年に9万人を超え、2000年時点で100校だった養成校も、2017年には249校と急増しました。年々資格保有者は増加傾向にあり、近年では就職先においても飽和状態に近いといわれます。厚生労働省での理学療法士・作業療法士受給分科会審議会資料（2016年度）によると、2000年度の時点で、既に需要と供給数が均衡となっており、2001年より供給が需要を上回ることが示唆されていました。そうした背景のなかで、転職を考えるからこそ、時代の流れを意識しながら、知識をいかした働き方を考えることが大切です。

地域に密着した理学療法士の働き方

理学療法士会会員の80％が医療分野である病院等で働いており、老人保健施設等の介護分野が10％。残り10％は教育、行政、その他の分野に属しています。多くの転職希望者は、医療分野を目指すものの、すでに求人数が飽和状態にあり、転職先を見つけにくい状況です。

一方で、ニーズが高まっているのが地域で行う訪問リハビリテーションや緩和ケア領域の仕事。地域包括ケアが広がるなかで、道具をできるだけ使わずにリハビリができる理学療法士であれば、ますます需要が高まることでしょう。また、認知度が高まってきた緩和ケアにおいても、緩和ケア病棟での勤務や、在宅介護での終末期におけるケアなどが考えられます。
どちらにおいても、病院や看護ステーションなどでの所属となり、主治医との連携が可能です。このように求人が飽和状態にあるとされる医療現場においても、これまでとは視点の異なる業務内容で募集が行われています。理学療法士の仕事が見える、地域につながった新しい働き方を検討してみましょう。

開業の可能性を考える

新しい働き方を考えるなら、転職だけにこだわらず、自分自身で開業するのもひとつの手です。ひとつの例として、訪問看護ステーション、デイサービスなどの事業所を立ち上げたり、運営に関わったりする、介護分野での起業があります。理学療法士が代表となり、リハビリに特化した介護事業所は、他の施設と比較しても、大きな強みといえるでしょう。ただし、開業に必要な資金や能力に加えて、多くの人材をまとめるリーダーシップ力と先を見据えた経営力が必要です。
もちろん、開業や起業は資金運用や人材確保など、さまざまな課題があります。将来的に独立開業や新規起業を考えるのであれば、将来役立つような経験を積める職場への転職を考えてみましょう。理学療法士として培ってきた能力をいかせる新しい分野にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

転職する前に考えておきたいこと

転職を考えるなら、まず自分と向き合い、進みたい道を明確にしていくことが大切です。転職しなくても、上司と話し合いをしたり、移動を申し出たりすることで解決する問題もあります。職域に固執することなく、今後のキャリアプランにつながる勤務先を考えてみましょう。将来的な計画のなかで、さらに学びたい知識や技術があると感じたら、そうした内容を経験できる職場を選択すること。将来を考えた転職プランこそ、今後の理学療法士に必要な考え方かもしれません。

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【参考URL】

• 日本理学療法士協会50周年記念サイト
• 医療従事者の需給に関する検討会　理学療法士・作業療法士分科会（第１回）｜厚生労働省