理学療法士が退職を伝えるときのポイントは?退職理由についても解説
退職を考えている理学療法士のなかには、「どうやって退職の意思を伝えればいいか」「どのような退職理由にするといいのか」などで悩んでいる方が多く見られます。伝え方によっては引き止めにあったり、円満に退職できなかったりするケースもあるため、いつ、誰に、どうやって退職の意思を伝えるかは意外に重要です。
当記事では、理学療法士が現在の職場を退職するときの退職理由の伝え方や、伝える際のポイントについて詳しく解説します。理学療法士として新しい環境で活躍するためにも、当記事を参考に円満退職を目指しましょう。
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目次
理学療法士の退職理由の伝え方
職場に退職の意思を伝える際は、上司や同僚に理解してもらえるような退職理由を伝える必要があります。ただし、退職後も職場の人たちとやりとりする可能性があるため、うそをついたり、あいまいな退職理由を伝えたりすることはおすすめできません。
また、不平不満を退職理由にするのも避けたほうが賢明です。人間関係のトラブルになったり、引き留めの交渉材料になったりするので注意しましょう。
以下では、退職理由の伝え方について、3つの例を挙げながら解説します。
キャリアアップのため
本当の理由が「給与の安さ」や「仕事にやりがいを感じられない」というものだとしても、それを退職理由にすると職場にネガティブな印象を与えかねません。先に紹介したように、引き留めの交渉材料にされる可能性もあるでしょう。
そのため、会社への不平不満は、「キャリアアップ(もしくはスキルアップ)を目指したい」というポジティブな内容に変換して伝えるのがおすすめです。例えば、仕事にやりがいを感じられない場合は、「新たな環境で自分の能力を高めたい」「以前から関心があった〇〇の分野に挑戦したい」といった理由にすると、ポジティブな印象になります。
退職理由がポジティブであれば、退職に向けた交渉もしやすいでしょう。
家庭の事情のため
家庭の事情には、親の介護や結婚、出産、パートナーの転勤などさまざまな理由があります。家庭の事情を退職理由にする際には、その内容をできるだけ正直に伝えましょう。
正直に事情を話すと職場の理解が得やすいほか、場合によっては時短勤務や休暇といった退職以外の代案を提案してもらえる可能性もあります。
退職の意思を伝える際は、基本的にうそをつかないほうがよいですが、退職時の状況によっては建前で話さないといけない場合もあります。そのようなケースで家庭の事情を退職理由にするときは、話に矛盾が生じないようにあらかじめ内容を考えておくことが大事です。
体調のため
退職理由が「体調不良」である場合は、体調がすぐれない旨を早めに伝えておきましょう。そうすることで、職場側は業務体制や時間管理の見直しなどの準備ができるため、「上司や同僚に迷惑をかけるかもしれない」という不安が軽減されます。
職場に伝えるときは、病気になった原因、発症時期、症状などを正直に説明することで、スムーズに退職できるでしょう。病院の診断書があればあわせて提出してください。
ただし、体調不良を理由に退職を伝えると、「後任が決まるまで何とか続けてほしい」「配置換えを行うので辞めないでほしい」などと、引き留めに合う可能性もあります。「体調を優先して退職の意思が固まっている」ということをしっかり伝えるようにしましょう。
理学療法士が退職を伝えるときのポイント
現在勤めている職場を円満に退職するには、伝え方にも配慮する必要があります。
以下では、退職を伝える際のポイントや注意点を4つ紹介するので、正しいタイミング・方法で退職を切り出し、交渉をスムーズに進めてください。
最初に直属の上司に伝える
退職を決意したら、最初に直属の上司に退職の意向を伝えましょう。
直属の上司に退職の意向を伝えるときは、「お話があるので、お時間をいただけますか」と口頭でアポを取り、退職したい旨を話してください。その際、一方的に退職の意思や退職希望日を伝えるのではなく、あくまでも相談ベースで話を持ちかけるのがポイントです。なお、上司との話し合いの席では、退職願や退職届などの書面は必要ありません。
退職の申し出は直属の上司に行うのがマナーですから、同僚や他の上司に先に伝えるのは避けた方がよいでしょう。直属の上司以外と退職について話をすると、不確定な情報が広まったり、上司が「マネジメント能力がない」と評価されたりする可能性があります。
退職を伝えるタイミングを考える
民法上、期間に定めがない契約は「退職日の2週間前までに申し出を行えば仕事を辞められる」とされています。しかし、理学療法士の場合は、担当している利用者さまの引き継ぎや退職手続きなどに時間がかかることがあるため、余裕を持って申告したほうがよいでしょう。職場によっては、退職の申告時期が就業規則で定められている場合もあるので、事前に確認しておくのがおすすめです。
職場に迷惑がかかりにくいのは、1~3か月前の申告です。特に、理学療法士のような専門職は、後任を探して仕事の引き継ぎを行うのに時間がかかります。また、退職を申告しても、人員不足などを理由に退職時期の延長や引き留めに合うケースもあるでしょう。そうした点も考慮しながら適切なタイミングで退職を伝えて、円満退社を目指してください。
強い気持ちを持つ
退職理由があいまいだったり、時期を明言せずに退職を伝えたりすると、理由を付けて退職を引き留められる可能性があります。
新たな採用にかかるコストや業務内容の最適化を考えると、職場側が「退職者を出したくない」と考えるのは当然のことです。しかし、だからといってその場で提示された提案が実現するとは限りません。退職の意思が変わらないのであれば、その旨をきちんと伝えましょう。
なかには、「後任の理学療法士がいない」などを理由に、退職時期の先延ばしをお願いされるケースもあります。退職日の延長は、会社側に事情があり、なおかつ次の職場への入社に影響がなければ応じてもよいでしょう。
ネガティブな退職理由にしない
退職理由は、明確でポジティブなものにすることが重要です。理学療法士の仕事は体力的・精神的に大変な場面が多く、「仕事がきつい」「給与が安い」などの理由で退職する方も少なくありません。しかし、そうした思いを退職理由すると、職場からの理解が得にくくなります。円満退職のためには、ネガティブな表現を避けるようにしましょう。
例えば、「やりたい仕事ができない」という転職理由の場合は、「できない」という表現を「こういう仕事がしたい」と言い換えると印象がよくなります。また、自分が今度どのような道に進みたいかを説明できると、退職を受け入れてもらいやすくなります。
辛い理由と解決策
退職理由は転職時にも重要!
退職理由は、転職先の面接でもよく質問される項目であり、転職活動を成功させるための重要な要素です。職場に伝える場合と同様、転職活動でもポジティブな退職理由を伝えるようにしましょう。
「人間関係が悪い」「残業が多い」といった退職理由の場合、そのまま面接で伝えると「同じ理由ですぐに辞めるのではないか」「楽をしたいだけではないか」と見られる可能性があります。ネガティブな理由は、「〜したい」というポジティブな言葉(チームワークよく働きたい、新しいことにチャレンジしたい、腰を据えて取り組みたいなど)に変換することを心がけてください。
また、退職理由と一緒に、これまでの経験やスキルをアピールすると、面接官によい印象を与えられるでしょう。
まとめ
理学療法士が職場に退職の意思を示すときは、退職理由の伝え方に配慮する必要があります。退職理由がネガティブなものだったとしても、職場にはできるだけポジティブに伝えるようにしましょう。理学療法士の退職理由として多いのは、キャリアアップや家庭の事情、体調不良などで、これらの退職理由は職場からの引き留めに合いにくい傾向にあります。
なお、退職理由は退職時だけでなく、転職活動の際にも重要です。どちらの場合もネガティブな言い回しを避け、ポジティブな退職理由を伝えるようにしましょう。
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※当記事は2023年5月時点の情報をもとに作成しています
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