理学療法士の給料/年収・都道府県別ランキング｜給料を上げる方法も解説

理学療法士は、病気などで身体に障がいがある方に対しリハビリサービスを行い、自立した日常生活を送れるように支援する職業です。
一方で、理学療法士として働いているものの収入が意外と低く、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

理学療法士として平均給与を高めるためには、いくつかのポイントがあります。

本記事では、理学療法士の平均給与・都道府県別の給料ランキング・理学療法士が給料を上げる方法などを解説します。

理学療法士の平均給料

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」のデータによると、日本人の平均年収は約430万円とされています。
では、理学療法士の平均年収はいくらでしょうか？

以下は、作業療法士の給料も含む理学療法士の平均給与と、平均年齢・勤続年数のデータです。

（出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」/
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2019/index.html）

理学療法士は医療関係の国家資格ですが、他の医療職と比較すると平均給与がやや低い傾向です。
例えば、厚生労働省のデータによると、医師の賞与を含まない月収は約74万円・薬剤師が約37万円・臨床検査技師は約33万円・看護師は約34万円となっています。

「理学療法士として年収を上げたい」「より給料の高い場所で働きたい」と感じている方は、給料の高いエリアで働いたり、転職をしたりすると良いでしょう。

また、理学療法士の平均年齢は男女合わせて33.3歳と若く、平均勤続年数は6.2年と他の職種よりも年数が短い傾向です。
平均勤続年数が短いということは、逆に言えば、勤続年数を積むほど他の理学療法士と差別化ができ、その分市場価値が高くなると言えます。

【都道府県別】理学療法士の年収ランキング

理学療法士の平均給与は、働くエリアによって大きく異なります。

以下は、理学療法士における平均給与が高い上位10都道府県を示した表です。
「マイナビコメディカル」に掲載されている求人情報を参考に、各都道府県の年収額を推定値で算出しています。

理学療法士における平均給与が高い都道府県は、首都圏・関西地域に集中しています。

特に東京都は、10位の奈良県と比較すると平均年収が約25万～65万円高いため、高い年収を得たい方にとっては、就職先としておすすめのエリアと言えます。
一方で、東京都・大阪府などは、家賃など生活費も高くなる傾向にあるため、注意してください。

ただし、都道府県別の理学療法士給料ランキングはあくまでも推定値です。
就職・転職活動を行う際は各求人の情報を比較して応募しましょう。

エリア以外で理学療法士の給料が異なる要因

理学療法士の給料が変化する要因は、エリアの違いだけではありません。
以下は、理学療法士における企業規模別の平均給与データです。

（出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」/
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2019/index.html）

平均年収が最も高い企業規模は、「従業員数10～99人」です。
従業員数が少ない事業所は、担当者1人あたりに任せている業務範囲が広いため、年収が高くなる傾向にあります。

また、企業規模が「1,000人以上」の企業は平均年収がある程度高く、多くの施設で研修制度や福利厚生が整っています。
そのため、安定志向の方におすすめです。

一方で、企業規模による平均給与の差はそれほど大きくないため、企業規模に固執しすぎず、自分に合った職場を探すことが大切です。

また、以下は理学療法士における男女別の平均年収です。

（出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」/
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2019/index.html）

男女で比較すると、女性よりも男性のほうが平均年収・平均月収ともにやや高い状況です。
ただし、女性の場合は、所定内実労働時間がやや短いことから、雇用形態がパート・アルバイトのほうが多いと推測できます。

そのため、正社員の理学療法士として働く場合は、男女で平均年収の差はほとんどないと言えます。

理学療法士が収入アップを目指す方法とは？

理学療法士の給料はエリア・企業規模によって異なりますが、どの職場であってもいくつかのポイントを意識することで、平均給与を高めることが可能です。
特に、平均給与を上げるためには「理学療法士としての市場価値を高める」という点を意識してキャリアを積むことが大切です。

以下では、理学療法士が平均給与を上げるための具体的な方法を紹介します。

管理職を目指す

一般的な企業と同様に、理学療法士も管理職にキャリアアップすることで、給料を上げることができます。

ただし、管理職は若い年齢で任命されることが少なく、40代・50代以降に管理職となる場合がほとんどです。
そのため、管理職を目指す場合は、現場で経験を積み、知識や経験を豊富に身に付けることが大切です。

資格を取得する

理学療法士のキャリアアップに役立つ資格を取得することで、早く管理職になることができたり、転職の際に有利になったりと、様々なメリットがあります。
特に「認定理学療法士」と「専門理学療法士」の資格を取得すると良いでしょう。

認定理学療法士

専門理学療法士

新人教育プログラムを修了してから、認定理学療法士は3年以上、専門理学療法士は6年以上の経過が必要となります。
そのため、資格取得に向けて、早めに新人教育プログラムを履修すると良いでしょう。

転職を検討する

転職することで、現在の職場とは違う経験を積むことができ、条件が良ければ給与を高めることが可能です。

理学療法士として転職を検討する際は、「マイナビコメディカル」の利用がおすすめです。
マイナビコメディカルでは、キャリアアドバイザーによる求人紹介・転職相談などのサポートを提供しています。
登録者だけが閲覧できる非公開求人もあり、年齢不問や未経験可の求人も探すことができます。

転職によって給料を高めたいと考えている方は、ぜひマイナビコメディカルをご利用ください。

まとめ

理学療法士の給料は、日本人全体の平均給料と比較するとやや低いものの、働くエリアによって給料は大きく異なります。
特に首都圏や関西地方、愛知県などは理学療法士の給料が高く、求人数も多い点が特徴です。

理学療法士としての市場価値を上げるためには、管理職を目指し、認定理学療法士
・専門理学療法士などの資格取得に励むと良いでしょう。

転職活動を行う際は、理学療法士の転職に強みを持つ「マイナビコメディカル」をぜひご利用ください。

※当記事は2020年11月現在の情報を基に作成しています

監修者プロフィール

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