【理学療法士】内定から入職までの流れ|内定辞退は可能かも解説

更新日 2024年02月13日 公開日 2024年02月13日

#情報収集 #転職検討/準備

現在、転職活動を行っている理学療法士のみなさんのなかには、「内定から新しい職場で働くまでの流れを確認しておきたい」という方も、いらっしゃるのではないでしょうか。

例えば、希望の職場から内定が出た場合は、現在の職場で退職の手続きを進めなければなりません。その際、円満に退職するためには上司や同僚、患者さま、利用者さまとの良好な関係を保ちながら、段階を踏んで作業を行う必要があるでしょう。

当記事では、そうした内定から退職・入職までの流れについて、分かりやすく紹介していきます。理学療法士として転職活動を行っている方は、最後まで読んでスムーズに手続きや作業を進めてください。

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【理学療法士】内定から入職までの流れ|内定辞退は可能かも解説

【理学療法士】内定から退職・入職までの流れと期間

理学療法士として働きながら転職活動を行っている場合、新しい職場から内定が出たところで、現在の職場を退職する必要があります。

内定から退職・入職までのおおまかな流れは、以下の通りです。

  • (1)現在の職場に退職の意思表示を行う
  • (2)現在の職場の退職日を決定する
  • (3)新しい職場の入職日を決定する
  • (4)現在の職場で仕事の引き継ぎを行う
  • (5)現在の職場に書類を提出し、備品を返却する
  • (6)現在の職場から必要な書類を受け取る
  • (7)現在の職場を退職する
  • (8)新しい職場で働き始める

内定から退職・入職までは、一般的に2~3か月程度かかるとされています。また、現在の職場を退職する際の手続きや作業にも、1か月程度の期間が必要です。あいさつや仕事の引き継ぎ、書類の提出など、必要な手続きや作業を行わずに退職すると、スタッフや患者さま、利用者さまに迷惑をかける可能性があるので、余裕を持って準備を進めましょう。

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【理学療法士】退職の意思表示を行い、退職日を決める

転職先から内定が出たら、現在の職場に退職の意思を伝えた上で退職日を決めなくてはいけません。退職の意思表示をしたり、退職日を相談したりする際にはいくつかのポイントがあるので、そうしたポイントを押さえながらスムーズに手続きを進めてください。

退職の意思表示を行う

現在の職場で退職の意思表示を行うときは、以下の4つのポイントに配慮しましょう。

●直属の上司に伝える
退職の意向は、まず直属の上司に伝えるのがマナーです。直属の上司に伝えないまま、同僚などに退職する旨を伝えると、上司のマネジメント能力が問われる可能性があります。円満に退職するためにも、退職の意向を伝える順番には気を付けましょう。
●ネガティブな退職理由にしない
退職の意思表示をする際は、ネガティブな理由にならないように注意してください。「待遇がよくない」「人間関係が悪い」などのネガティブな理由だと、職場からの心証が悪くなったり、「不満な点は解消するから」と引き留めの理由にされたりする可能性があります。退職理由は「スキルアップを目指したい」「自分が挙げた成果を実感したい」など、ポジティブな言葉で伝えましょう。
●余裕を持って退職の意思表示をする

理学療法士が退職するにあたっては、手続きや仕事の引き継ぎに時間がかかることも考えられます。周囲に迷惑をかけないためにも、スケジュールに余裕を持って退職の意思表示をしましょう。施設によっては意思表示から退職までの期間が決まっているケースもあるので、事前に就業規則で確認しておくのがおすすめです。

●繁忙期は避ける
繁忙期など、話し合いの時間を取りにくい時期に退職の意思表示を行うのは、避けたほうがよいでしょう。思うように退職の手続きが進まないと、入職までのスケジュールに影響が出る可能性もあります。

退職日・入職日を決める

直属の上司に退職の意思表示を行ったら、上司や人事担当者と相談しながら退職日を決めましょう。

職場の就業規則によって異なりますが、一般的な退職時期は退職を申し出てから1〜2か月後です。退職日を相談するときは、一方的に退職希望日を伝えるのではなく、仕事の引き継ぎにかかる時間なども考慮しながらスケジュールを提案することが重要です。

また、入職日は、退職日が決定してから決めようにしてください。入職日を先に決めると、退職日が予想よりも遅れた際、内定先に迷惑をかけてしまいます。入職日は、確実に入職できる日に設定しましょう。

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【理学療法士】仕事の引き継ぎを行う

退職日の調整ができたら、同僚にも退職の意向を伝えます。同僚に退職を伝えるタイミングは、自分で判断せずに上司と相談して決めましょう。

退職日が決定したら、引き継ぎのスケジュールを決めることも重要です。現在担当している患者さま、利用者さまの人数や仕事内容を確認した上で、退職日から逆算してスケジュールを決めるとよいでしょう。退職後に職場のスタッフや患者さま、利用者さまに迷惑をかけないためにも、担当していた方の情報はきちんと後任者に引き継いでください。

担当している患者さま、利用者さまには、退職の2週間前を目安に退職する旨を伝えます。その際は後任者にも同行してもらい、その場で紹介するのが理想です。患者さまや利用者さまは、担当の変更に不安を感じる可能性があるため、不安を軽減できるように配慮しましょう。

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【理学療法士】書類を提出・返却する

法律上、退職届・退職願の提出は義務付けられていませんが、職場によっては就業規則で規定されている場合があります。

退職届・退職願の提出は、退職日の1か月前が目安です。なかには、退職届・退職願のフォーマットが決められている会社もあるので、事前に確認してから作成しましょう。なお、退職届・退職願は、直属の上司に提出します。

退職日が近付いてきたらデスクやロッカーの片付けを行い、社員証、制服などの備品や健康保険証も返却します。主な返却物は、下記の通りです。

  • ・健康保険被保険者証
  • ・会社で使用する社員証などの身分証明書
  • ・制服、作業着
  • ・ロッカーなどの鍵類
  • ・貸与されている文具や書籍
  • ・携帯電話、パソコン

ほかにも会社から貸与されている物があれば、必ず退職日までに返却しましょう。

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【理学療法士】書類を受け取る

退職の際は、会社から受け取るものもあります。転職先に提出する書類もあるので、受け取り忘れのないように注意してください。

  • ・雇用保険被保険者証

    雇用保険に加入していることを証明する書類です。紛失防止のため会社で保管している場合が多く、退職時に返却されます。転職先に提出する必要があるので、忘れずに受け取りましょう。

  • ・源泉徴収票

    源泉徴収票は、1年間の給与額と支払い済みの税金額が記載された書類です。年内に転職する場合は年末調整を転職先で行うので、提出が必要になります。

  • ・離職票

    失業手当を申請するときに必要な書類です。ただし、すぐに次の職場で働く場合は失業手当を申請できないので、発行してもらう必要はありません。

  • ・年金手帳

    年金手帳は、公的年金制度に加入していることを証明する手帳です。基本的には本人が保管しますが、紛失防止のために会社で保管している場合は、退職時に返却されます。

  • ・退職証明書
    退職証明書は、退職する従業員に対して「確かに退職したこと」を証明する書類です。転職先から提出を求められる場合があります。
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理学療法士は内定を辞退できる?

理学療法士が働くリハビリ業界には、「内定辞退をよしとしない慣習がある」と言われています。その理由として考えられるのは、「理学療法士の就職は、養成校の紹介で決まるケースが多い」ということです。事実、厚生労働省のアンケート調査では、リハビリ専門職の採用経路の約51.5%が「学校等(大学、看護学校、専門学校等)」となっており、これは他業種の倍以上の割合でした。

つまり、養成校を通じて得た内定を辞退すると、関係者から悪いイメージを持たれたり、後輩に迷惑がかかったりする可能性があるわけです。

(出典:厚生労働省「医療・介護分野における職業紹介事業に関するアンケート調査」/https://www.mhlw.go.jp/content/11650000/000579094.pdf

とはいえ、転職においてもこうした慣習が当てはまるのかは、施設によって判断が分かれるところでしょう。心配な場合は施設側に話を聞くなどして、情報を集めてから決断することをおすすめします。

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まとめ

理学療法士が働きながら転職活動を行う場合、希望の転職先から内定が出たところで、現在の職場に退職の意思表示を行う必要があります。その後、退職日・入職日を決めて、退職の手続きや引き継ぎを行いますが、余裕を持ってスケジュールを組まないと周囲や転職先に迷惑をかける可能性もあるので注意しましょう。

仕事の引き継ぎでは、担当していた患者さま、利用者さまの情報をしっかりと後任者に引き継ぎ、患者さまや利用者さまを不安にさせないことが大切です。退職届・退職願の提出は義務ではありませんが、退職日の1か月前を目安に直属の上司に提出するのが望ましいでしょう。

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※当記事は2023年5月時点の情報をもとに作成しています

監修者プロフィール

マイナビコメディカル編集部

 

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転職前の情報収集から入職後のアフターフォローまで、転職活動の流れに添ってきめ細やかなフォローができる転職支援サービスを目指しています。

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