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もうすぐ2019年令和初ボーナス。理学療法士・作業療法士 最近の賞与の傾向は?2019.06.21

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文:FPライター 斉藤 勇

夏のボーナスの傾向をチェック!

夏のボーナスシーズンが近づいてきましたが、ここ最近の全体的なボーナス傾向はどうなのでしょう? 厚生労働省が公表している毎月勤労統計調査によると、平成30年の夏のボーナス支給額は38万3,879円で、前年に比べて4.7%増加しました。
そして、気になるのは令和元年の夏のボーナス支給額です。経団連が令和元年6月11日に発表した「夏季賞与・一時金妥結状況・一次集計結果」によると、大手企業の夏のボーナス支給額は前年から2.52%減少して97万1,777円でした。経団連によると今年の大手企業の夏のボーナスは、昨年から減少の予想となっていますが、過去最高を更新した昨年に引き続き90万円を超える水準を維持しており、人手不足の業界を中心に賃上げの勢いは続いているようです。
一方、理学療法士・作業療法士のボーナスの支給額はどうなのでしょうか。厚生労働省が公表している資料をもとに、ボーナス事情を見てみましょう。

企業の従業員規模別 理学療法士・作業療法士のボーナス相場を見てみよう!

厚生労働省が公表している「平成30年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士・作業療法士の平成30年のボーナスの平均支給額は、年間で66万2,200円(平均年齢は32.9歳・平均勤続年数6.1年)でした。

続いて、勤務先の規模別に理学療法士・作業療法士のボーナス相場を見てみましょう。

従業員1000人以上
年間賞与額 75万7,500円
平均年齢 31.1歳
平均勤続年数 6.1年
100人以上1000人未満
年間賞与額 65万3,400円
平均年齢 32.6歳
平均勤続年数 5.8年
10人以上100人未満
年間賞与額 57万2,600円
平均年齢 36.5歳
平均勤続年数 7.0年

理学療法士・作業療法士の夏と冬のボーナスはほぼ同額ですので、年間賞与額の半分がおおよその夏のボーナス支給額と言えるでしょう。

理学療法士・作業療法士のボーナス支給額は、企業の従業員規模が大きいほど多くなる傾向がありました。また、平均年齢や平均勤続年数に注目すると、ボーナス支給額が最も多い「従業員数 1000人以上」の企業は平均年齢が最も低く、平均勤続年数も「従業員 10人以上100人未満」の企業より短くなっていました。このことから、理学療法士・作業療法士のボーナス支給額は、企業の従業員規模の影響を受けやすいといえそうです。

勤続年数別 理学療法士・作業療法士のボーナス相場を見てみよう!

続いて、厚生労働省が公表している「平成30年賃金構造基本統計調査」をもとに、理学療法士・作業療法士のボーナス支給額を見てみましょう。

女性 全体平均 66万1,600円(年間)
表1:女性セラピストの勤続年数別のボーナス平均額(年間)

勤続1年未満 7万7,700円
勤続1年~4年 67万7,600円
勤続5年~9年 61万5,200円
勤続10年~14年 65万9,700円
勤続15年以上 88万900円
男性 全体平均  66万2,700円(年間)
表2:男性セラピストの勤続年数別のボーナス平均額(年間)

勤続1年未満 5万8,800円
勤続1年~4年 58万7,600円
勤続5年~9年 70万100円
勤続10年~14年 88万2,100円
勤続15年以上 86万7,200円

理学療法士・作業療法士のボーナス平均支給額は、男女の差がほとんど見られませんでした。また、勤続年数に応じてボーナス支給額が増えていく傾向にありましたが、女性の場合は勤続15年未満のボーナス支給額がなかなか増えないといった傾向もみられました。

他の産業で働いている人のボーナス支給額もチェック!

最後に、厚生労働省が公表している毎月勤労統計調査をもとに、他の産業で働いている人の昨年の夏のボーナス支給額を見てみましょう。

平成30年 産業別 夏季ボーナス支給額

主な産業 平成30年夏季賞与額 前年比増減
全産業 38万3,879円 4.7%増
運輸業・郵便業 38万2,438円 17.2%増
建設業 52万341円 22.7%増
製造業 52万273円 4.4%増
卸売業・小売業 34万132円 10.5%増
電気・ガス業 73万4,210円 0.9%増
医療・福祉 26万7,661円 2.0%減
金融業・保険業 55万312円 10.8%減
不動産・物品賃貸業 40万1,399円 11.1%減

※5人以上の事業者が調査対象で、平成30年6月から8月に「特別に支払われた給与」のうち、賞与として支給された給与を特別集計されています。

産業別のボーナス支給額はまちまちで、業績が好調だった「建設業」の支給額が前年より22.7%増えるなど、大きく上昇しています。また、業績が安定している「電気・ガス業」の増加率はわずかですが、ボーナス支給額は73万4,210円で全産業のうちのトップになりました。

一方、マイナス金利で経営環境が厳しさを増している「金融業・保険業」が前年より10.8%減少しているほか、「医療・福祉」は前年より2.0%減少して26万7,661円になるなど、全体のボーナス支給額が増える中で苦戦している産業もありました。

最後に

理学療法士・作業療法士の去年の夏のボーナス支給額は、全体平均とほぼ同程度かやや少ないものの、「医療・福祉」のカテゴリー内では平均よりも多く支給されていました。また、ボーナス支給額は勤続年数に応じて増えていきますが、それ以上に企業の従業員規模の影響を受けやすく、企業規模が大きいほどボーナス支給額が多くなる傾向にありました。

ボーナスは勤務先の業績や給与形態によって違うため、支給額だけで単純に比較できません。しかし、転職先を選ぶ場合には、企業の従業員規模もチェックしておくといいかもしれませんね。

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