【決定版】理学療法士の給料・年収の実情｜高収入を狙うためにできること

理学療法士として働いている方のなかには、現在の自分の給与が平均と比べてどの程度なのか、気になっている方もいらっしゃるでしょう。また理学療法士は、病気やけがで身体機能が低下してしまった方のリハビリを行う医療の専門職であり、国家資格でもあるため、高収入を目指している方も多いかもしれません。

当記事では、理学療法士の給与について、さまざまな視点から徹底解説します。自身の現状の給与を見つめ直したり、「理学療法士としてどのような働き方をしていきたいのか」を考えたりする際の手引きとして、ぜひお役立てください。

理学療法士の給料・平均年収は？本当に稼げる？

医療・介護分野の就業において、理学療法士の人気は高まっており、現場では活気のある若者が活躍しています。病院に所属している理学療法士も多いため、給与面での待遇はよさそうなイメージですが、実際の給与はどのくらいなのでしょうか。

ここでは、なかなか知る機会がない、理学療法士の給与に関する実情をご紹介します。

理学療法士の給料・平均年収に関して

厚生労働省のデータによると、理学療法士の平均年収は約427万円となっています。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

令和3年度に国税庁が行った調査によると、日本の給与所得者の平均金額が443万円となっているため、理学療法士は、ほぼ平均的な給与であることが分かります。

（出典：国税庁「令和３年分民間給与実態統計調査」/https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2021/pdf/002.pdf）

理学療法士の給料・平均年収統計

下記に、理学療法士全体の平均年収や賞与額、勤続年数などをまとめました。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

理学療法士の平均年齢は35.1歳と若いため、他職種と比べて給与が低くなる傾向にあります。それでも、理学療法士の年収は、日本における給与所得者の平均値とほぼ同等。若い世代にとっては、比較的働きやすい環境だと言えそうです。

【男女別】理学療法士の給料・平均年収

理学療法士の給与を男女別に見た場合の結果は、以下のようになっています。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

日本理学療法士協会の会員となっている女性の理学療法士は約52,000人おり、全体の会員数の約4割を占めています。

（出典：公益財団法人　日本理学療法士協会「統計情報」/https://www.japanpt.or.jp/activity/data/）

理学療法士の養成機関には、男女の区別なく入学でき、一定の学力と入学条件を満たせば誰でも理学療法を学ぶことができます。患者さまによっては「女性の理学療法士さんがいい」といった希望を持っているケースもありますが、基本的には現場の仕事内容にも性差はありません。

そうしたことから、理学療法士は男女ともに活躍できる仕事であり、国家資格を生かして長く働き続けられる職業と言えるでしょう。

一方で、仕事中は体力を使うことが多く、結婚や出産などでライフステージが変わる時に働き方を見直す女性理学療法士もいます。その際、時短勤務を行ったり、雇用形態が正社員からパート・アルバイトなどに変わったりするケースがあるため、女性理学療法士の平均年収は男性よりも若干少なくなっています。

【年代別】理学療法士の給料・平均年収 

ここでは、年代別の理学療法士の給与を解説します。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

年齢が上がるにつれて徐々に給与が増えていき、50代でピークを迎えるのが一般的です。理学療法士の資格そのものに年齢制限はありませんが、働く施設には定年があることも多いため、定年を迎える60代以上になると平均給与は減少します。

また、理学療法士は体力を使う仕事でもあるため、体への負担から現場で活躍し続けるのが難しくなるケースもあります。少しでも長く理学療法に関わりたい方は、管理職として後進を指導する立場を目指したり、独立開業を目指したりすることも視野に入れると良いでしょう。

なお、管理職を目指す場合は、同じ施設で長く勤め、経験を積むことが大切です。どういった道を選ぶにせよ、自分の年齢と給与をふまえつつ、長期的なキャリアプランを設定しておくようにしましょう。

【経験年数別】理学療法士の給料・平均年収 

経験年数別の理学療法士の給与は以下のようになっています。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

上記の平均年収・平均月収は所定内給与額であり、残業代や休日出勤の手当などは含まれていません。実際の年収・月収には、時間外労働手当などが含まれるため、上記の数字よりも少し高めになる場合がある点に注意しましょう。

厚生労働省の調査結果によると、理学療法士の初任給は約23.4万円となっており、一般の大卒の初任給が約21万円であるのと比べて高い水準です。

（出典：厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果（初任給）の概況：1　学歴別にみた初任給」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/19/01.html）

理学療法の診療費は、新人とベテランとの間に違いがないため、新卒理学療法士の給与は高くなりやすいのが特徴です。なお、毎年の昇給率こそ高くないものの、理学療法士の給与は、経験年数を積むごとに上がっていく傾向にあります。

経験年数5～9年目は、理学療法士の上位に位置する認定資格を取得できるようになる時期であり、認定理学療法士・専門理学療法士など、キャリアアップにつながる資格を取得する方も増えてきます。同時に、別の分野の理学療法に関わりたいなどの理由で、別の職場への転職を考え始める方が出てくる時期でもあります。

【都道府県別】理学療法士の給料・平均年収

都道府県別の理学療法士の給与は下記のようになっています。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

都市部には大きな病院が多く、比較的給与が高くなる傾向にあります。どの地域で働くかによって、給与に大きな差が出る場合もあるため、職場を探す際はぜひ参考にしてください。

理学療法士のボーナスの相場は？

ここでは、理学療法士の賞与額について紹介します。男女別、年齢別の賞与額は下記のようになっています。

【男女別の賞与額】

【年齢別の賞与額】

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

給与が上がっていくにつれて、賞与の金額も増加します。賞与は基本給をベースに算出され、年間賞与は月収の約2～4カ月分が相場です。

また、施設の規模別で見ると、賞与額には以下のような違いがあります。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

施設の規模が大きくなるほど、賞与の金額も増加しているため、賞与をしっかりと受け取りたい方は、大きな病院や事業所での勤務を検討すると良いでしょう。

理学療法士の生涯年収は？

理学療法士の生涯年収の概算は次の通りです。

上記の金額は、資格取得後に40年働くと仮定して、それぞれの平均年収に40をかけて計算したものです。退職金などがプラスされることもあるため一概には言えませんが、同様に計算した日本の給与所得者全体の生涯年収と比較すると、約700万円程度少なくなります。理学療法士は一生使える国家資格であるものの、昇給額の少なさなどが全体平均との差につながっているようです。

理学療法士の収入に学歴の差はある？

理学療法士は国家資格であり、学歴によって給与に差が生まれることは基本的にありません。一方で、経験や技術などが重要視される傾向にあるため、できるだけ早く現場に出たほうが有利となるケースもあります。4年制の大学や専門学校よりも、3年制の専門学校のほうが早く実績を積めるため、経験年数の違いで収入に多少の差が生じる場合もあるでしょう。

昇給や昇格についても、学歴ではなく経験年数や技術、人間性といったことが重視されます。ただし、公務員として働く場合や学歴を重視する施設で働く場合など、大学卒のほうが給与が高くなるケースもあります。給与形態や昇給・昇格については、あらかじめ自分の働きたい施設のルールを把握しておくようにしましょう。

理学療法士の年収は他の職業と比較して低い？

理学療法士の年収は、医療福祉業界のなかではどのくらいの水準なのでしょうか。下記は、理学療法士と医療福祉業界の他職種との年収比較です。

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/index.html）

表では医療・福祉業界の平均年収を高い順番に並べてありますが、理学療法士は中間程度。医師や看護師などの有資格者と比べると、平均年収は低めです。

医療系職種のなかで、理学療法士の年収が低くなってしまう要因には、下記の3つが挙げられます。

【職場別】理学療法士の給料と働く場所

理学療法士として活躍できる場所は、病院やクリニック、介護施設、整骨院・整体院などさまざまです。また、施設によって提供する理学療法の分野や業務内容が変わるほか、給与にも違いがあります。

ここでは、理学療法士が働くさまざまな場所と給与の水準について紹介します。

病院・クリニック

病院で働く理学療法士は、病気やけがを負った患者さまに対して、一人ひとりに合ったリハビリを実施します。さまざまな症例を担当するため、幅広い知識が必要となりますが、その分、多くの経験が積めてやりがいも大きいと言えるでしょう。リハビリを実施する以外に、書類作成やカンファレンス、症例の発表を担当することもあります。

繰り返しになりますが、医療分野で働く理学療法士には、幅広い知識と技術が必要です。加えて、急性期・回復期といった患者さまの状態や診療している科目によっても、提供するリハビリは大きく変わります。

また、医師や看護師など医療職の方と関わる機会も多く、コミュニケーションスキルや医学的な知識を身につけることも大切です。そのため、病院勤務はリハビリの技術だけでなく、さまざまな知識や知見を深めたい方に向いていると言えるでしょう。

理学療法士の求人を見ると、年収は約350万～400万円。給与が安定していて、資格手当などの福利厚生も充実している施設が多く見られます。なお、病院やクリニックには勉強熱心な方が多く在籍しており、業務時間外に勉強会などが開かれる場合があることも押さえておきましょう。

介護福祉施設

老人ホームや通所サービスなどの介護福祉施設では、介護が必要な方の日常生活をサポートしたり、在宅復帰に向けたリハビリを提供したりするのが主な仕事です。病院では「治療」を目的としますが、介護福祉施設では自立した生活をできるだけ長く続けるために、身体機能の維持や向上を目標としたリハビリを行います。また、理学療法士が介護士のサポートをする職場もあります。

介護福祉施設で働くと、維持期のリハビリについての知識を深めることができます。また、長期に渡って利用者さまのリハビリに関わるため、より利用者さまに合った理学療法を考え、提供することができるでしょう。維持期はリハビリの効果が見えにくく、利用者さまのやる気も保ちにくい時期ですが、リハビリを続けるなかでできることが増えた時には、大きなやりがいを感じられます。

介護福祉施設での理学療法士の給与は約300万～400万円で、施設によって幅が見られます。休日・勤務時間が固定されている施設やシフト制の施設など、福利厚生にも違いがあるため、介護福祉施設への転職を考える時は、転職先の求人情報をきちんと確認するようにしましょう。

訪問リハビリ

訪問リハビリテーションでは、理学療法士が利用者さまの自宅を訪れ、利用者さまが自立した生活を送れるように、身体機能の維持・回復などを目的としたリハビリを実施します。

医師や地域のケアマネジャーとの連携が必要なため、関係各所への連絡も理学療法士の大切な仕事です。また、日々のカルテ作成や月次の報告書、翌月のリハビリ計画書作成などの書類仕事も多く、日によっては残業が発生することもあります。

訪問リハビリで働く理学療法士の給与は、約400～450万円です。訪問件数が増えるとインセンティブが発生する職場もあり、がんばり次第では高収入を目指せます。また、基本的に日勤のみで、柔軟な働き方ができる施設も多いため、非常に働きやすい環境だと言えるでしょう。

整体院・整骨院

理学療法士の資格を生かして、開業したいと考える方もいるかもしれません。しかし、理学療法を提供するには基本的に医師の指示が必要であり、開業権も認められていないため、理学療法士が整骨院などを開業することはできません。

一方、急性のけがに対応し、自身の判断での施術が認められている柔道整復師であれば、自分の整骨院を開業できます。開業を望む方は、理学療法士と併せて柔道整復師の資格を取得するのも1つの方法でしょう。

理学療法士と柔道整復師はどちらも手や体を使った施術でけがや身体機能を回復させますが、理学療法士は慢性的な疾患に、柔道整復師は急性のけがに対応する点に違いがあります。両方の資格を取得することで、知識や対応できる疾患を増やすことができるでしょう。

（出典：公益財団法人　日本柔道修復師会「柔道整復師とは」/https://www.shadan-nissei.or.jp/judo-therapist/）

なお、整骨院・整体院のなかには、提供できる施術の幅を広げるために、理学療法士を募集しているところもあります。求人に記載されている給与は、400万円程度が多い傾向ですが、昇格して店長を任されれば給与を増やせる可能性もあります。

一般企業

理学療法士の知識を生かしながら、一般企業で働くこともできます。たとえば、福祉用具・福祉機器を開発している会社では、それまでのリハビリ経験をもとに商品の研究やプレゼンに関わることができるでしょう。また、福祉住環境や介護サービスを提供する会社に所属すれば、専門知識を生かしながら、お客様に最適な住環境のアドバイスをすることも可能です。ほかにも、保険会社の営業や医療介護に関わる会社でコンサルタントとして働くなど、一般企業の選択肢は数多くあります。

一般企業での給与は約350万～400万円で、条件によっては年ごとの大幅な昇給も見込めます。

スポーツトレーナー

スポーツトレーナーは、スポーツを行う人が最適な状態で体を動かせるように、けがの治療や練習方法のアドバイスをする仕事です。理学療法士は、医学の専門知識を持っているほか、リハビリを通じて日頃から身体機能の維持・向上に従事しているため、スポーツトレーナーに必要な素質を備えています。

スポーツトレーナーにもさまざまな種類がありますが、理学療法士は、けがをした選手の機能回復をサポートするメディカルトレーナーや、けがからの復帰を目指すアスレチックトレーナーとして活躍できるでしょう。なお、スポーツトレーナーになるには、理学療法士としての知識だけではなく、スポーツ医学の知識を身に付ける必要があります。

スポーツトレーナーの年収は、どのような働き方をするかによって異なります。プロのチームや選手と契約できれば高収入を実現することも可能ですが、それには相応の実力が必要です。ほかにも、企業の実業団チームに所属したり、スポーツジムのトレーナーとして働いたりする方法があり、所属先が企業の場合は、一般企業に勤務するのと同程度の収入が見込めるでしょう。

スポーツトレーナーとしての経験を積みたい場合は、地域のスポーツチームや部活動などに関わりながら、知識やノウハウを身に付けるのもおすすめです。

理学療法士の給料・年収・雇用に関して

養成校を卒業した理学療法士の就職率は99.2％。非常に高い数字を記録しており、雇用が豊富にあることが分かります。

（出典：厚生労働省「理学療法士を取り巻く状況について」/https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000120210_4.pdf）

日本理学療法士協会の統計によると、協会に所属している理学療法士の過半数が病院・クリニックで働いています。医療機関はスタッフ数が多いことに加えて教育なども盛んなため、就職先として医療施設を選ぶ理学療法士の方が多い傾向にあります。

（出典：公益社団法人日本理学療法士協会「統計情報」/https://www.japanpt.or.jp/activity/data/）

福利厚生面での待遇が比較的充実しているのも、医療機関の特徴です。しかし、団塊の世代が高齢者となる2025年に向けて介護分野の待遇改善も進んでおり、今後は介護業界における理学療法士の雇用も増えると見込まれています。

なお、理学療法士は就職した後も日々勉強し、知識と経験を増やしていかなければなりません。それをふまえれば、研修への参加費や交通費、宿泊代など、勉強にもそれなりのお金がかかることを念頭に置く必要があるでしょう。そのため就職先を選ぶ時は、「新たな知識や技術を身に付けるための研修費の助成などが充実しているか」に注目するのもおすすめです。

新人の時は高年収よりも、勉強できる環境を望む理学療法士が少なくありません。常にキャリアアップを心がけていれば、将来的に高年収の職場やワークライフバランスが整った環境に転職できる可能性も高まるでしょう。

今後理学療法士の給与はどうなる？

理学療法士の給与は、今後どのように推移していくのでしょうか。下記に、過去5年分の理学療法士の給与をまとめました。

（出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/chinginkouzou.html）

平均年収は、5年間で約20万円増えており、理学療法士の給与は緩やかに上昇している傾向にあります。理学療法士の給与は法律に左右されるため、急激に増えることはありませんが、景気に左右されて突然減る恐れもないと考えて良いでしょう。そのため、着実にスキルを積んでいけば、今後も安定した収入を得られると予想できます。

理学療法士の将来性は？

給与が安定していて、今後の需要も期待されているため、理学療法士は「将来性のある仕事」だと言えます。ここでは、理学療法士を取り巻く環境について、今後の展望に目を向けながら解説しましょう。

リハビリを必要とする人が増える

現在の日本は高齢化が進んでおり、人口の約28.9％が65歳以上の高齢者です。また、高齢化は今後ますます進み、2040年には高齢者の割合が35％を超えるとも言われています。

（出典：内閣府「令和4年版高齢社会白書」/https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2022/gaiyou/04pdf_indexg.html）

高齢者が増えると、病気になる方や運動機能が低下してしまう方が増え、回復のためのリハビリを必要とする方の割合も増加します。同時に、地域に根ざした訪問リハビリの領域や緩和ケアにおいても、理学療法士の需要は増えていくと考えられます。高齢化社会が進むなか、理学療法士は非常にニーズの高い仕事であると言えるでしょう。

理学療法士の活躍の幅が広がる

高齢者が増えることにより、理学療法士の活動の場は病院・クリニックから介護業界まで広がっています。それをふまえると、地域における予防介護や地域包括ケアシステムへの参加など、理学療法士としての知識を求められる機会は今後も増えていくでしょう。

また、高齢者分野だけではなく、スポーツや研究・教育分野でも理学療法士が必要とされています。特に近年は、理学療法士の需要の増加に伴って、理学療法士の養成校も増加。教員として活躍したり、実習にくる学生の指導をしたりするのも、理学療法士の働き方の1つとなっています。なかには大学院に進学して、理学療法についての研究に従事する方もいます。

理学療法士の数は増え続けている

理学療法士の需要が高まるにつれて、理学療法士の資格を取る方の数も増えています。理学療法士国家試験には毎年約1万人が合格しており、令和4年度も10,096人の理学療法士が誕生しました。

（出典：公益財団法人　日本理学療法士協会「統計情報」/https://www.japanpt.or.jp/activity/data/）

一方、厚生労働省による調査では、2040年頃に理学療法士の供給数が需要数の1.5倍になると言われています。つまり、今後も需要は増え続けるものの、それ以上に理学療法士の数が増えていくわけです。

（出典：厚生労働省「理学療法士・作業療法士の需給推計について」/https://www.mhlw.go.jp/content/10801000/000499144.pdf）

理学療法士の数が増えすぎると、スキルの低下や就職難などのデメリットにつながることも考えられます。理学療法士の有資格者は、需要の高さに安心せず、自らのスキルを磨き続け、社会に求められる理学療法士になれるように努力することが大切でしょう。

理学療法士が給与を上げるためには？

理学療法士の給与は、リハビリの診療報酬と上限単位数が法律によって定められているため、昇給しにくいのが特徴です。しかし、さまざまな工夫や努力をすることで収入を増やせる可能性もあります。

ここでは、理学療法士が給与を上げるための方法について解説します。収入アップを目指したい方はぜひ参考にしてください。

理学療法士として専門性を身に付ける

理学療法士として長く活躍するには、より専門的な知識と技術を身に付けることが大事です。専門性を身に付けながらスキルアップを図れば、実力に応じた収入を得られる可能性も高まるでしょう。

理学療法士が専門性を身に付ける方法として、以下の2つが挙げられます。

年収の高い職場に転職する

理学療法士はさまざまな職場で活躍できますが、職場によって給与に差があるのも事実です。収入アップを目指す場合、年収の高い職場に転職するのも方法の1つでしょう。

以下では、比較的年収が高い職場について紹介します。

副業を行う

本業の収入が思うように上がらない場合は、空いている時間を使って副業を行うのもおすすめです。理学療法士が行える副業としては、下記のようなものが挙げられます。

高年収を狙うため、これからの理学療法士に求められるもの

理学療法士を取り巻く環境は、今後も変化していくことが予想されます。需要と供給が変わり、活躍する場も変わっていくなかで、理学療法士が高収入を目指すためには、どのような意識を持ち、どのような働き方をすれば良いのでしょうか。

ここでは、今後の理学療法士に求められるであろう心構えについて解説します。

理学療法士として目指すべき形

高齢化社会の到来とともに日本における社会保障制度も変化し、理学療法士にも大きな影響を与えています。また、高齢化社会に対応するために、理学療法士の需要は年々増加し、現在は介護保険を中心とした在宅分野でも理学療法士の人気が高い傾向です。

しかし、理学療法士の数が増えたことで、技術力の低下や目的意識の低下が不安視されていることも事実です。そうした状況だからこそ、理学療法士自身が患者さまを治療し、支えていくという視点をしっかり持ち続けることや、理学療法士としての原点・リハビリテーションの原点を再認識することが必要でしょう。

理学療法士の存在が希少であった時代は過ぎ去り、これからは理学療法士のライセンスを持つ1人ひとりが、日々自己研鑽を積まなければならない時代になります。だからこそ理学療法士は、リハビリテーションのスペシャリストとして患者さまを支えるだけでなく、研究領域・教育領域・臨床領域・予防領域・管理運営領域にまで貢献の幅を広げ、幅広い分野でその専門性を生かすことが求められます。

患者さまのために努力を惜しまず、知識と技術を磨くことに前向きに取り組める理学療法士の方にとって、こうした流れは自分をより高めるための大きなチャンスと言えるでしょう。

理学療法士の開業権について

海外に目を向けてみると、米国で理学療法士になるには、理学療法教育認定委員会が認定した養成学校で学位を取得し、各州の免許試験に合格しないといけません。また、米国では理学療法士の開業権が認められており、免許を取得することで自分のクリニックを持つことができます。そうしたことから、養成学校のカリキュラムにビジネスに関する授業や、開業理学療法士の見学などが組み込まれているのも大きな特徴です。

わが国では、理学療法士の開業権は認められていませんが、継続的な勉強と努力によって知識・技術を深め、患者さまに還元することが、理学療法士が目指すべき1つの目標となっています。

また、そうした高い専門性は、就業先の幅を広げたり、より多くの患者さまやご家族の支援につながったりするだけでなく、理学療法士自身の仕事へのやりがい・自信にもなっています。そして、専門性や就業先の幅を広げることは、今後の課題の1つであるワークライフバランスの維持にも良い影響を与えていくでしょう。

まとめ

理学療法士の仕事は国の診療報酬、介護報酬の改定などの影響を受けやすく、高齢化が進むなかで、理学療法士を取り巻く環境も年々変化しています。しかし、理学療法士は非常にニーズの高い仕事であることも事実。自己研鑽を続け、知識やスキルを深めていけば、きっと高収入を目指したキャリアアップが実現できるはずです！

マイナビコメディカルでは、理学療法士の方に向けた転職サポートを行っています。業界に精通したキャリアアドバイザーが、一人ひとりに合った職場探しから、書類作成、面接までをしっかりサポートいたしますので、キャリアアップや給与アップを目指して転職したいという方は、ぜひマイナビコメディカルをご利用ください。

※当記事は2022年10月時点の情報をもとに作成しています

監修者プロフィール

マイナビコメディカル編集部

　

リハ職・医療技術職・栄養士のみなさまの転職に役立つ情報を発信中！
履歴書や職務経歴書の書き方から、マイナビコメディカルサイト内での求人の探し方のコツや、転職時期ごとのアドバイス記事などを掲載。
転職前の情報収集から入職後のアフターフォローまで、転職活動の流れに添ってきめ細やかなフォローができる転職支援サービスを目指しています。

著者・監修者一覧 >