作業療法士の仕事を子育てと両立させるには？利用できる制度も解説
作業療法士のなかには、「子育てと仕事を両立させることは可能なのだろうか？」と不安に感じている方もいるのではないでしょうか。
その疑問に対する回答は「両立できる」です。作業療法士は女性が多く活躍している職種であり、出産・育児でブランクがあっても復帰しやすい傾向にあります。また、子育て中の作業療法士を支援する制度も複数あるので、それらを活用することで仕事と子育ての両立は、よりしやすくなるでしょう。
この記事では、作業療法士が子育てと仕事を両立させる際の働き方について、詳しく解説します。また、子育てと仕事を両立しやすい職場の特徴も紹介するので、ぜひご覧ください。
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目次
作業療法士は子育てと両立できる？
結婚や出産といったライフイベントを機に仕事を辞めたけれど、育児が落ち着いてきたので仕事への復帰を検討したい……。
現在、休職中の作業療法士のなかには、そんなふうに考えている方もいることでしょう。また、これから結婚・出産を控えている作業療法士のなかにも、「子育てをしながら仕事を続けたい」という方がいるはずです。そして、そんな方たちが最も気になるのは、「作業療法士は子育てと仕事を両立できるのか？」ではないでしょうか。
その点について言えば、「作業療法士は子育てとの両立がしやすく、女性が長く働き続けられる仕事」です。ここでは、両立がしやすい理由について詳しく解説していきましょう。
作業療法士は女性も活躍できる仕事
作業療法士は、病気やけが、高齢化などによって何かしらの障害を抱えた人に対して、体と心のリハビリを行う職業です。起きる・立つ・歩くといった基本動作から家事、仕事、趣味に至るまで、日常のあらゆる活動に即したリハビリを行うため、作業療法士は女性的な配慮が重視される職業だと言われています。
事実、日本作業療法士協会の調査では、作業療法士として働く方の約62％が女性でした。この数字からも、作業療法士は女性が活躍しやすい職業だということがわかるでしょう。
（出典：日本作業療法士協会「2019 年度 日本作業療法士協会会員統計資料」/https://www.jaot.or.jp/files/page/jimukyoku/kaiintoukei2019.pdf）
また、日本の高齢者は男性よりも女性が多く、同性視点のほうが生活に寄り添いやすい点も、女性作業療法士が活躍しやすい理由となっています。
産休でブランクがあっても活躍可能
作業療法士は国家資格であり、一度取得すれば一生失われることがありません。そのため、産休でしばらく仕事を休んだとしても、作業療法士として復職することが可能です。事実、結婚や出産をきっかけに一度仕事を離れた後、子どもが保育園や小学校などに入るタイミングで復職する作業療法士も少なくありません。
ただし、出産の前と後ではライフスタイルが変化しているため、復職にあたっては「体力がもつだろうか」「同僚に迷惑をかけないだろうか」など、さまざまな不安を抱える方も多いでしょう。そのため、復職するにあたっては子育てに理解のある職場を選んだり、自分に合った支援制度を活用したりして、不安を1つずつ払拭することが大切です。
作業療法士が利用できる子育て支援制度は？
作業療法士が子育てと仕事の両立を目指す際、活用できる支援制度がいくつかあります。福利厚生が充実した職場であれば利用できるケースが多いので、復職を検討するときにはそうした支援制度を確認することも大切です。
ここでは、作業療法士が利用できる子育て支援制度を4つ紹介するので、ぜひお役立てください。
短時間勤務制度
育児や家族の介護を理由に退職する人を減らし、労働人口の減少を食い止めるために育児・介護休業法によって定められた制度です。
短時間勤務を利用すれば、フルタイムの勤務時間を原則6時間に短縮できるため、子育てと仕事の両立が容易になるでしょう。なお、短時間勤務制度の対象となるのは、「以下のすべてに該当する3歳に満たない子を養育する男女労働者」です。
＜対象労働者＞
（1） 1日の所定労働時間が6時間以下でないこと
（2） 日々雇用される者でないこと
（3） 短時間勤務が適用される期間に現に育児休業をしていないこと
（4） 労使協定により適用除外とされた以下の労働者でないこと
ア 勤続1年未満の労働者
イ 1週間の所定労働日数が2日以下の労働者
ウ 業務の性質又は業務の実施体制に照らして、短時間勤務制度を講ずることが困難と認められる業務に従事する労働者（★）
（★） 業務の性質又は実施体制に照らして短時間勤務制度を講ずることが困難な業務とは〈指針〉
例えば、次に掲げるものが該当する場合があること。なお、次に掲げる業務は例示です。
イ 業務の性質に照らして、制度の対象とすることが困難と認められる業務
→国際路線等に就航する航空機において従事する客室乗務員等の業務
ロ 業務の実施体制に照らして、制度の対象とすることが困難と認められる業務
→労働者数が少ない事業所において、当該業務に従事しうる労働者数が著しく少ない業務
ハ 業務の性質及び実施体制に照らして、制度の対象とすることが困難と認められる業務
（イ） 流れ作業方式による製造業務であって、短時間勤務の者を勤務体制に組み込むことが困難な業務
（ロ） 交替制勤務による製造業務であって、短時間勤務の者を勤務体制に組み込むことが困難な業務
（ハ） 個人ごとに担当する企業、地域等が厳密に分担されていて、他の労働者では代替が困難な営業業務
（出典：厚生労働省 働く女性の心とからだの応援サイト「短時間勤務制度」/https://www.bosei-navi.mhlw.go.jp/glossary/returntowork02.html）
短時間勤務制度を利用できるのは、子どもが3歳になるまでの間で、従業員が申し出る期間となります。時短勤務を希望するときは、まず上司や人事部に相談して、「いつから始めるか」「具体的なスケジュールはどうするか」などを話し合いましょう。
フレックスタイム制
フレックスタイム制とは、家庭や仕事の状況に応じて勤務時間を柔軟に設定できる制度のことです。フレックスタイム制は政府も推奨する比較的新しい働き方で、主な特徴は以下のとおりです。
●育児・介護職員については、日曜日、土曜日にプラスして、週休日を1日設けることができる。
●育児・介護職員については、コアタイムや最低勤務時間を４時間以上とするルールが適用されない日を１日設けることができる（ただし、追加の週休日を設けない週のみ）。
育児・介護中の方については、一般の職員よりも柔軟に制度を利用できるため、上手に活用することで自由度の高い働き方ができるでしょう。
就労先によっては、短時間勤務制度とフレックスタイム制を併用して、働ける日は長く働き、子どもの用事などがある日は短い勤務時間とすることも可能です。
（出典：内閣官房内閣人事局「フレックスタイム制を活用しよう」/https://www.cas.go.jp/jp/gaiyou/jimu/jinjikyoku/w_lifebalance/dai18/sankou4.pdf）
子の看護休暇
子の看護休暇も、育児・介護休業法によって定められた制度の1つです。具体的には、小学校就学前の子どもが病気・けがをしたときや予防接種・健康診断を受ける際、年5日（子どもが2人以上の場合は10日）以内の休暇を取得できます。
取得単位は1日単位または時間単位ですが、勤続6か月未満の場合や週の所定労働時間が2日以下の場合は、申請が通らない可能性もあります。
なお、子の看護休暇は、対象となる子どもの傷病の種類や程度に制限がありません。そのため、かぜによる発熱など、短期間で治る見込みがある傷病であっても、労働者が子どもと一緒にいたほうがよいと判断した場合は申請可能です。子育て中の方にとっては心強い制度と言えるでしょう。
（出典： WAM NET「子の看護休暇制度」/https://www.wam.go.jp/content/wamnet/pcpub/top/fuksupport/menu1-3.htmlf）
法定時間外労働の制限
「小学校就学前の子どもを養育する労働者が、その子を養育するために請求した場合においては、事業の正常な運営を妨げる場合を除き、1か月について24時間、1年について150時間を超える時間外労働をさせることはできない」と定めた制度です。
制度を利用する場合、開始予定日の1か月前までの申請が必要で、1回につき1か月以上1年以内の期間を指定し、書面などで請求します。また、この制度は就業規則などで定められていなくても、請求すれば利用可能です。
（出典：両立支援のひろば「働く方々へのお役立ち情報」/https://ryouritsu.mhlw.go.jp/qa01_07.html）
ただし、作業療法士は1日のスケジュールがあらかじめ決まっている場合が多く、他職種に比べて残業が少ない傾向にあります。新人の頃は患者さまの情報収集やカルテ記載などに手間取り、残業が発生することもありますが、経験を重ねるにつれて時間外労働は短くなっていくでしょう。
子育てと両立しやすい作業療法士の職場の特徴は？
作業療法士が子育てと仕事の両立を図るためには、子育てしやすい職場を選ぶことも大切です。子育てと両立しやすい職場を見定めるポイントは、以下の4つとなります。
- ・セラピストの人数は多いか
勤務しているセラピストの人数が多い職場は、休暇の取得やシフトの調整がしやすい傾向にあります。また、フォロー体制が整っている可能性も高いので、職場を探す際はセラピストの人数をチェックしておくとよいでしょう。
- ・育児をしているスタッフはいるか
子育て中のスタッフがいる職場の場合、育児に理解があり、仕事と両立するための環境が整っている可能性が高いでしょう。また、そうしたスタッフがいると育児に関する悩みを共有したり、助け合ったりもしやすいので、安心して働くことができます。
- ・託児所はあるか
保育園が就労先から離れた場所にある場合、毎日の送迎に時間が取られ、肉体的にも精神的にも疲れやすくなります。就労先に託児所が完備されていれば、子どもの送迎にかかる負担が軽減され、時間にも気持ちにも余裕を持ちやすくなるでしょう。また、子どもの急な発熱などに対応しやすくなるメリットもあります。
- ・休みが取りやすいか
子育てをしていると、子どもの病気やけが、行事などで急きょ仕事を休まなければならないケースが少なくありません。職場の有給休暇取得率を確認し、休みが取りやすい環境かどうかをチェックしておきましょう。
まとめ
作業療法士は、女性が多く活躍する職種です。出産・育児のブランクから復帰した女性や子育て中の女性が活躍しやすいのも、作業療法士の特徴と言えるでしょう。また、子育て中の職員を積極的にサポートする職場も多く見られます。
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※当記事は2024年2月時点の情報をもとに作成しています
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