【言語聴覚士向け】退職意思の伝え方｜よくある退職理由も

現場で活躍する言語聴覚士のなかには、現実と理想のギャップやキャリアアップ・スキルアップなどの理由で、転職を検討する方が少なからずいらっしゃいます。しかし、いざ転職しようと決めても、はじめてのことだと「どのような退職理由にするとよいのだろう」「どうやって退職意思を伝えればよいのだろう」と悩んでしまうことも事実です。

伝え方を間違えてしまうと、転職活動をスムーズに進められなくなったり、せっかく築き上げた人脈を壊してしまったりするケースもあるため、退職意思をいつ・どうやって伝えるかは意外に大事です。円満退職につなげるためにも、適切な伝え方を心がけましょう。

そこで今回は、言語聴覚士によく見られる退職理由や退職意思の伝え方、伝えるタイミングなどを詳しく紹介します。転職を視野に入れている言語聴覚士の方は、ぜひ参考にしてください。

言語聴覚士の退職理由は？

言語聴覚士が転職を検討しはじめるきっかけや理由は、人によってさまざまです。キャリアアップ・スキルアップなどの前向きな理由もあれば、職場に対する何らかの不満や悩みがきっかけになる場合もあるでしょう。

ただし、本当の理由が「給与が低い」や「やりがいを感じられない」というものだったとしても、そのまま伝えたのではネガティブな印象を与えかねません。スムーズな円満退職を目指すには、退職理由をポジティブに変換して伝えるのがおすすめです。

ここでは、言語聴覚士によく見られる退職理由・転職理由を3つ紹介します。

キャリアアップ・スキルアップのため

厚生労働省が公表している「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、言語聴覚士の平均年収は約431万円でした。

（出典：厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2022/index.html）

けっして低くない年収ですが、他の医療系国家資格である看護師（約508万円）や診療放射線技師（約544万円）、臨床検査技士（約509万円）と比べて、「給料が安い」という印象を持っている方もいるでしょう。また、上記は平均値であるため、職場によっては紹介した数字よりも給与が低いケースも当然あります。

ただし、前述したように職場への不平不満を退職理由にすると、人間関係のトラブルになったり、引き留めの交渉材料になったりする場合があるので配慮が必要です。

退職理由がネガティブな場合は、「キャリアアップ（スキルアップ）を目指したい」という前向きな内容に変換して伝えるのがおすすめです。「新たな環境で専門性を高めたい」「以前から興味関心があった他の領域に挑戦したい」といった理由であれば、引き留められることが少なく、退職に向けての交渉もしやすくなるでしょう。

家庭の事情のため

言語聴覚士が退職する際は、家庭の事情を退職理由にするケースも多く見られます。家族の介護や結婚、出産、パートナーの転勤などさまざまな理由がありますが、家庭の事情を退職理由にするときは、その内容をできるだけ正直に伝えるようにしてください。そうすることで、職場の理解が得やすくなるでしょう。とはいえ、その詳細については必ずしも説明する必要はありません。職場側も「家族の介護のため」「パートナーの転勤のため」などの簡潔な説明だけで、理解してくれるはずです。

なお、言語聴覚士が同じ業界内で転職する場合、退職時にうそをつくといずれバレてしまう可能性があるので注意しましょう。

体調を崩してしまったため

言語聴覚士は常に新しい知識・スキルを身につけておく必要があるため、休日の勉強会・研修会に参加したり、自主的なスキルアップに時間をさいたりすることも少なくありません。

また、言語聴覚士の仕事には「患者さま、利用者さまとの信頼関係がなかなか構築できない」「努力をしても思うような成果を得られない」などのストレスを感じる場面も多いため、うまくリフレッシュできないと心身に不調をきたしてしまうことになりかねません。

退職理由が体調不良である場合は、体調がすぐれない旨を早めに伝えておくことが大事です。そうすることで、職場側は業務体制やスケジュールの見直しなどができるため、スムーズに退職できるでしょう。病院の診断書があればあわせて提出するようにしてください。

「勤務時間を調整するので、後任が決まるまで何とか続けてほしい」などと引き留めに合う可能性もありますが、そうした場合は「体調を優先したい」ということをしっかり伝えましょう。

【言語聴覚士向け】退職意思の伝え方

言語聴覚士が現在働いている職場を円満に退職し、自らの希望するタイミングで転職するためには、いくつかのポイントをおさえたうえで退職意思を伝えることが大切です。

ここからは、言語聴覚士が退職意思を伝えるときのポイントを3つ取り上げ、それぞれの詳細を紹介していきます。

退職意思は直属の上司に伝える

言語聴覚士が最初に退職意思を伝えるべき相手は、直属の上司となります。退職の意向を伝えるときは、周囲に人がいる場所ではなく、1対1で話せるような会議室などを選ぶのがマナーです。「お話があるので、お時間をいただけますか」と口頭でアポを取り、退職したい旨を話しましょう。その際は、一方的に退職の意思や退職希望日を伝えるのではなく、相談ベースで話を進めるのがポイントです。

なお、直属の上司の前に、同僚や別の上司に退職の話をするのは避けたほうがよいでしょう。不確定な情報が広まったり、直属の上司が「マネジメント能力がない」と評価されたりする可能性があるからです。

できるだけ早めに伝える

退職するにあたっては、さまざまな手続きが必要です。退職意志を早めに伝えれば、各種手続きや引き継ぎがスムーズに行えるため、職場に迷惑をかける心配もなくなるでしょう。

民法上、期間に定めがない契約は「退職希望日の2週間前に申し出を行えば退職できる」とされていますが、言語聴覚士の場合は担当している患者さま、利用者さまの引き継ぎに時間がかかることもあるため、余裕を持って伝えるのがおすすめです。

基本的には、退職希望日の1か月前に退職意思を伝えるのがよいと言われていますが、担当業務の量や後任者の選定状況によっては、1か月前であっても「伝えるのが遅い」と思われる可能性があります。退職手続きや引き継ぎ業務をきちんと行うためにも、2～3か月前を目安に退職意思を伝えることを心がけましょう。

職場によっては、退職の申告時期が就業規則で定められている場合もあるので、事前に確認しておいてください。

引き留めにあったときのことを考える

退職理由があいまいだったり、退職を希望する時期が明確でなかったりすると、理由をつけて退職を引き留められる場合があります。

職場側が退職を引き留める理由としては、「せっかく育てた人材を辞めさせたくない」「本当に必要な人材だからこそ、労働環境や勤務条件を改善させてでも働き続けてほしい」などが挙げられます。加えて、新たな採用にかかるコストの問題もあるでしょう。

職場からの引き留めによって、退職を先延ばしにしたりしないためには、あらかじめ対策を立てておくことが大切です。

【退職引き留めへの対処法】

• ●業務のリストアップやマニュアル作成といった引き継ぎ準備を完璧に終わらせておく
• ●転職先の内定通知書をもらったうえで（入社日が決まった段階で）退職意思を伝える

「後任者が育つまで絶対に退職させない」などの強引な引き留めが見られた場合は、退職代行サービスの活用を検討するのもよいでしょう。

まとめ

言語聴覚士が円満退職を目指すためには、なるべくポジティブな退職理由を伝えることが大事です。また、上司や同僚に迷惑がかからないように、なるべく早いタイミングで退職の意志を示したり、きちんと引き継ぎ準備を進めたりすることを心がけましょう。

なお、退職を決意したときは、最初に直属の上司にその旨を伝えるのがマナーです。

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※当記事は2023年5月時点の情報をもとに作成しています

監修者プロフィール

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