柔道整復師に将来性はある？30年後も仕事はなくならない？

日本社会の高齢化が進むなか、医療系国家資格である柔道整復師は、需要が高まっている職業の一つです。柔道整復師は医師のように独立開業する権利が与えられているため、「将来は自分の治療院を開きたい」という方にも人気があります。だからこそ、「柔道整復師には実際にどれだけの将来性があるのだろう」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、柔道整復師の将来性や、現在の求人状況から見る柔道整復師の需要、10～30年後に予測される勤務環境について詳しく解説します。すでに柔道整復師として働いている方だけでなく、目指している方もぜひ参考にしてください。

「柔道整復師には将来性がある」と言える理由

柔道整復師は、整骨院・接骨院だけでなく病院や介護・福祉分野など、幅広い業界で必要とされています。そのため、柔道整復師はとても将来性のある職業だと言えます。

ここからは、柔道整復師の将来性を裏付ける5つの理由について、詳しく紹介します。

国家資格だから信頼性が高い

柔道整復師になるには国家資格が必要で、誰でも柔道整復師の仕事ができるわけではありません。国家資格の取得にあたっては、大学や柔道整復師養成施設（専門学校）などで３年以上学び、定められた課程を修了する必要があります。

さらに、ここ数年の柔道整復師国家試験の合格率は50～60％台。国家試験の難易度として低くはありません。こうしたハードルを乗り越えて働く柔道整復師は、確かな技術や専門知識をもつプロフェッショナルと言えるでしょう。

（出典：公益財団法人柔道整復研修試験財団「 1.柔道整復師国家試験の実施」/https://www.zaijusei.com/introduction_1_shiken.html）

国家資格を取得した後は、スキルを磨き続ければ年齢・性別に関係なく活躍可能です。妊娠や出産、子育てなどの理由で一時的に仕事から離れたあと、社会復帰しやすいこともメリットでしょう。

増加する高齢者の健康を支えられる

内閣府が発表した「高齢社会白書」によると、2020年度の高齢化率は28.8％でした。

（出典：内閣府「令和3年版高齢社会白書（全体版）」/https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2021/zenbun/03pdf_index.html）

高齢化率とは全人口に占める65歳以上の方の割合。「超高齢社会」の定義である高齢化率21％を優に超えています。高齢化率の上昇は今後も続くと予想され、介護・福祉分野での人材確保が急がれています。

そんななか、厚生労働省が発表したデータからは、「骨折・転倒」をきっかけに介護が必要となったケースの多さがわかります。

（出典：厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」IV 介護の状況/https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/05.pdf）

柔道整復師は、まさに骨折やねんざなどを施術する専門家です。高齢化が進む日本において、柔道整復師はこれからの社会を支える重要な職業と言えるでしょう。

腰痛・肩こりに悩む人は多い

長時間のデスクワークにより、腰痛や肩こりに悩む人は多くいます。厚生労働省による健康状況の調査データによると、男女とも「自覚症状のある病気やけが」の上位は腰痛、肩こりです。

（出典：厚生労働省「2019年 国民生活基礎調査の概況」III 世帯員の健康状況/https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/04.pdf）

一方、健康ブームに伴って、幅広い世代で身体のメンテナンスを意識する人が増えています。それらをふまえると、整骨院や接骨院、病院などを利用する人は増えていくと予想され、柔道整復師の将来性は明るいと言えるでしょう。

独立開業で年収アップを目指せる

柔道整復師には開業権が認められています。柔道整復師の一般的な年収は300～400万円程度ですが、独立して整骨院などを開業すれば年収500万円以上も目指せます。

とはいえ、経営が成功するかは人それぞれです。数年経ってもなかなかお客さまが増えない場合もあれば、徐々に事業を拡大して年収1,000万円を実現しているケースもあるでしょう。それでも、高年収の可能性があることは柔道整復師の強みです。

整骨院・接骨院以外でも活躍できる

柔道整復師が活躍できるのは、整骨院・接骨院だけではありません。柔道整復師は運動療法などの施術ができるため、介護職員や機能訓練指導員として、要介護者・要支援者のリハビリを指導できます。また、スポーツトレーナーとしてスポーツ選手をサポートすることもできます。

特に介護・福祉分野では、柔道整復師の資格を持っていると就職・転職が有利になることも。就職先の選択肢が広いだけでなく、その後のジョブチェンジ・キャリアアップが有利になる点は大きな魅力です。それもまた、柔道整復師の未来が明るいと言える理由でしょう。

柔道整復師の需要は高い？現在の求人状況

2018年度の柔道整復師と施術所（整骨院など）の数は下記の通りで、どちらも10年前の2008年度から大きく増加しています。

（出典：厚生労働省「平成30年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/18/）

全国のコメディカル求人情報を取り扱う「マイナビコメディカル」では、さまざまな企業・施設が柔道整復師を募集しています。2022年6月時点で、マイナビコメディカルが一般公開している柔道整復師の求人数は795件でした。

（出典：マイナビコメディカル/https://co-medical.mynavi.jp/）

特に、東京都など人口の多いエリアでは、施術所、医療機関や介護福祉施設から好条件求人がたくさん出ており、柔道整復師を十分確保できていないことが伺えます。また、急激に進む高齢化への対応策として、施術所の規模を拡大しているケースもあります。そのため、好待遇の柔道整復師求人は今後も増えていくでしょう。

10～30年後の柔道整復師は？

最近は医療・福祉分野でICTやAI技術の導入が加速しており、人間の手作業による業務が一部なくなるとまで言われています。しかし、柔道整復師が行うのは、人と人との直接的な関わりが欠かせない業務。技術が進んでも柔道整復師の必要性は失われません。

最後に、柔道整復師の10～30年後の勤務環境の予測と、ICT・AI技術の導入によってどんな影響があるのかを解説します。

ICTによる受付・事務作業の効率化

予約の受付や管理、顧客情報の入力を効率化するシステムはすでに現場で使われていますが、ICTがさらに発展すれば、病院や施術所などの受付・事務作業をさらに効率化できるでしょう。

受付・事務作業が効率化されると、柔道整復師は本来の業務である施術に専念できます。また、独立開業している方は従業員の業務負担を減らせます。最低限必要なスタッフだけで運営できれば、コスト削減にもつながるでしょう。

AIによる高度な分析・施術の実用化

AI技術が発展すれば、お客さまの健康状態を今よりもっと正確に分析でき、それによって、効果的な治療法を選びやすくなります。

今後AIを使って施術を行う機械が開発される可能性はありますが、それでも人間の手でしか行えない施術はたくさん残ります。AIに任せられる部分は任せ、人間の業務を大幅に効率化することで、柔道整復師は今よりもっと多くのお客さまをサポートできるでしょう。効率化で空いた時間は、新たな施術を開発したり、さらなるスキルを習得したりする時間に使うことも可能です。

柔道整復師はICT・AI技術が進歩しても需要の尽きない、将来の明るい職業だと予想されます。

まとめ

ここまで、柔道整復師の将来性や現在の求人状況などを解説してきました。柔道整復師は高齢化が進む日本にとって、なくてはならない職業です。そのため、ICT・AI技術がさらに進歩する10～30年後にも、柔道整復師の仕事はなくならないといわれています。とはいえ、お客さまに満足していただくためには、技術やスキルを磨き続けることが大切です。

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