「柔道整復師はやめたほうがいい」と言われるのはなぜ?その理由とは

更新日 2023年12月08日 公開日 2021年12月01日

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柔道整復師は整骨院や接骨院、病院、介護施設などに勤務し、患者さま、利用者さまのけがに対して、整復や固定といった治療を行います。柔道整復師は幅広いフィールドで活躍できる職業ですが、一方で「柔道整復師を目指しているときに、周りの反応があまりよくなかった」「周囲から『柔道整復師はやめたほうがいい』と言われたことがある」などの声を耳にするのも事実です。

そこで本記事では、「柔道整復師はやめたほうがいい」と言われる理由や、柔道整復師の可能性、柔道整復師の資格を生かせる職業、職場などについて徹底的に解説します。柔道整復師を目指している方は、ぜひ参考にしてください。

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なぜ「柔道整復師はやめたほうがいい」と言われる?3つの理由

インターネットで「柔道整復師」を検索すると、見出しに「やめとけ」「やめたほうがいい」「やめたい」などのワードが使われた記事を多く見かけます。そこには、どういった理由があるのでしょうか? 柔道整復師が、ネガティブなイメージを抱かれてしまう理由には、下記の3つが挙げられます。

  • ・他の介護・医療職と比べて給料が低い
  • ・保険の不正請求があった
  • ・競争が激しくすぐに廃業・倒産する

ここからは、3つの項目について詳しく解説していきます。

他の介護・医療職と比べて給料が低い

柔道整復師は国家資格でありながら、平均年収は300万~450万円が相場とされており、厚生労働省のデータでも、全国平均が423.4万円という数値になっています。

(出典:職業情報提供サイト(日本版O-NET「柔道整復師」/https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/173

また、初任給は約16万~20万円となっており、特に新人のうちはそれほど大きく稼げない傾向にあります。

仕事を始めて間もない時期は、実際にやりながら覚えることも多く、どうしても業務量が増えがちです。しかし、前述したように新人の給料はさほど高くないのが実情。「努力と給料が見合っていない」と感じて、「やめたい」と思ってしまう人もいるでしょう。

※平均年収・初任給は、求人サイトに記載されている給与情報から算出したおおよその金額です。

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保険の不正請求があった

多くの柔道整復師は、法律やルールに則って保険請求を行っていますが、過去には一部の悪質な柔道整復師による不正請求が問題になったことがあります。また、知識不足のまま開業し、知らず知らずのうちにお客さまに対して不正請求を行っているケースもありました。

そうした不正請求問題があったために、柔道整復師自体にネガティブなイメージを持つ人がいるという点は理解しておくべきでしょう。

とはいえ、不正請求に対する国の取り締まりは年々厳しくなっており、不正請求の疑いがある施術所には領収書・カルテといった資料の提示が求められるほか、審査委員会による厳格なチェックが行われます。そのため、今後は柔道整復師に対するイメージも改善されていくでしょう。

競争が激しくすぐに廃業・倒産する

柔道整復師はほかのマッサージ業と比べて独立しやすいため、養成校を卒業後、充分な現場経験や技術力が備わっていないまま開業する人も少なくありません。実際、2018年度における柔道整復師の施術所は50,364か所となっており、「あん摩、マッサージおよび指圧を行う施術所」の18,342か所よりも、格段に多い状況です。

(出典:厚生労働省「令和2年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」/https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/20/

(出典:全国柔整鍼灸協同組合「都道府県別の柔道整復施術所(接骨院・整骨院)数について」/https://www.zenjukyo.gr.jp/news/kenbetu-sejutushosu/

多くの柔道整復師が成功を目指して独立開業すれば、施術所の数も多くなり、それだけ競争が激しくなります。また、競争が激しくなると経営力のない施術所は負けてしまい、業績の悪化から廃業・倒産せざるを得なくなるケースも発生します。

東京商工リサーチが発表したデータによると、2018年度におけるマッサージ業・接骨院の倒産件数は93件 と、過去10年で最多の件数を記録しました。

(出典:東京商工リサーチ「 2018年「マッサージ業、接骨院等」の倒産状況は過去10年で最多93件に急増、5年連続で前年を上回る」/https://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20190115_04.html

このように、柔道整復師の主な活躍フィールドである整骨院や接骨院の廃業・倒産リスクが高いことも、「柔道整復師はやめたほうがいい」と言われる理由の1つでしょう。

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一概に「柔整師はやめたほうがいい」とは言えない理由

以上のように、「柔道整復師はやめたほうがいい」と言われる背景には、給料の低さや保険の不正請求問題、さらに廃業・倒産リスクなどがあります。しかし、高齢化が進むなかで介護福祉業界での活躍が期待されるなど、柔道整復師には「やめたほうがいい」とは言い切れない将来性もあります。

ここからは、一概に「柔道整復師はやめたほうがいい」と言えない理由についてご紹介します。

職場によっては高収入を目指せる

柔道整復師の平均年収は約300万~450万円が相場です。しかし、なかには正社員の月給を35万~40万円以上に設定している施設もあり、職場や働き方によっては年収500万円以上の高収入を目指すことも可能でしょう。

なお、高収入が期待できる求人先は、院長候補を求めていることが多く、経験者が歓迎される傾向にあります。また、未経験の場合でも、教育システムやスキルアップの環境が整っている施設は給与アップがかないやすく、1年目で30万円程度の月給を得られる可能性があるでしょう。

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保険の不正請求は減っている

公的医療保険制度が適用される保険診療だけで、柔道整復師が施設経営を続けていくのは決して簡単ではありません。そのため、最近では段階的に自費診療を導入して、売り上げの確保に努めている整骨院・接骨院も多く見られます。

一方、国の取り締まりが厳しくなったことで、柔道整復師が売り上げのために不正請求を行うケースは確実に減っています。その点を過剰に心配する必要はありませんので、ご安心ください。

工夫次第で独立に成功する可能性はある

先に、「柔道整復師の主な活躍フィールドである整骨院や接骨院は廃業・倒産リスクが高い」と言いましたが、なかには独立開業に成功して、1,000万円以上の年収を得ている経営者もいます。

知識や技術を磨くだけでなく、効果的な集客施策やマーケティングを行い、お客さまが満足できる施術に努めれば、競争を勝ち抜いて成功する可能性は大いにあるでしょう。

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柔道整復師の資格を生かすためには?

みなさんのなかには、周囲から「やめたほうがいい」と言われたことで、整骨院や接骨院以外への就職・転職を考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。もちろん、それも1つの道ですが、せっかく取った国家資格を無駄にする手はありません。できるなら柔道整復師の資格を生かせる職場で働いてみてはいかがでしょう。

最後に、柔道整復師の資格を生かせるおすすめの働き方をご紹介します。

スポーツトレーナーを目指す

柔道整復師の資格を生かせば、スポーツトレーナーとして活躍することが可能です。また、勤務先によっては、スポーツ外傷やスポーツ選手のトレーナー業務をメインに担当することもあります。

スポーツトレーナーの求人募集には、「勤務時間9~18時」「完全週休2.5日」など、ワークライフバランスに配慮した働き方が多く見られます。柔道整復師の資格を生かしながらスポーツ選手のサポートをしたい方や、仕事とプライベートをしっかり両立させたい方にはおすすめの仕事と言えるでしょう。

病院や介護施設を勤務先に選ぶ

日本では急速に高齢化が進んでいます。また、高齢化率が上昇するなかで、医療・介護サービスの需要と供給のバランスを安定させることは、国をあげての課題です。そのため現在は、病院や介護施設でも柔道整復師のニーズが高まっています。

病院で働く柔道整復師は、運動機能の専門家として患者さまの骨折や脱臼、ねんざなどの施術を担当します。一方の介護施設では、機能訓練指導員として利用者さまのリハビリメニューの作成やリハビリテーション業務を担うケースが多いでしょう。

通常の整骨院の年間休日は平均で110日となっており、年末年始以外はフルで稼働しなければならない状況ですが、スタッフの数が充実している病院や介護施設なら、年間休日120日以上を確保することも可能です。柔道整復師としての知識や技術を生かしつつ、ワークライフバランスも重視したい方は、ぜひ病院や介護施設の求人をチェックしてみてください。

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まとめ

給料の低さや競争の激しさ、保険の不正請求問題などのために、「柔道整復師はやめたほうがいい」という言葉を聞くことがあります。しかし、柔道整復師は整骨院や接骨院、病院、介護施設など、幅広いフィールドで活躍できる職業で、勤務先によっては高収入を得ることが可能です。また、工夫と努力次第では、独立開業して成功する可能性もあるでしょう。

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※当記事は2022年5月現在の情報をもとに作成しています

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